16日の米国市場は反落。ダウ平均は145.13ドル安(−0.37%)の38627.99ドル、ナスダックは130.52ポイント安(−0.82%)の15775.66で、S&P500は24.16ポイント安(−0.48%)の5005.57で取引を終了した。1月生産者物価指数(PPI)が消費者物価指数(CPI)に続き予想を上回ったため、インフレ長期化が警戒され、寄り付き後は下落。その後、2月ミシガン大学消費者信頼感指数速報値が予想を下回ったほか、米連邦準備制度理事会(FRB)高官の発言を受けて次の行動が利下げであることを確認し相場は下げ止まった。ただ、長期金利の上昇が引き続き重しとなり、上値を抑制しマイナス圏で終了。

米国株安を受けて、東京市場はやや売り優勢で取引を開始した。寄付き後の日経平均は切り返す場面も見られたが、値がさ半導体銘柄の一角が売られたことから前営業日比マイナス圏での推移となった。ただ、先週末同様、金融や建設など内需関連銘柄がしっかりとした動きを見せたことで、日経平均は下げ渋る展開に。押し目買いや出遅れ銘柄への物色が入り、日経平均は先週末終値水準で取引を終えた。

大引けの日経平均は前営業日比16.86円安(-0.04%)の38470.38円となった。東証プライム市場の売買高は15億9574万株、売買代金は4兆3545億円だった。セクター別では、その他製品の下げが目立ったほか、電気機器、ゴム製品、医薬品、機械などが下落した一方、銀行業、水産・農林業、卸売業、証券、商品先物取引業、パルプ・紙などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は75%、対して値下がり銘柄は22%となっている。

日経平均採用銘柄では、家庭用ゲーム機の「ニンテンドースイッチ」の後継機が25年1−3月期に後ずれすると報じられた任天堂<7974>が大幅続落。また、アドバンテスト<6857>、スクリーンHD<7735>、ルネサスエレクトロニクス<6723>、東エレク<8035>など半導体関連も弱い。このほか、荏原製作所<6361>、ミネベアミツミ<6479>、コニカミノルタ<4902>が売られた。

一方、インドで日本車販売網を構築と報じられた三菱商事<8058>が買われたほか、昨年来安値からのテクニカルリバウンドなどであおぞら銀行<8304>も上昇。また、H3ロケットの打ち上げ成功が材料視されて三菱重工<7011>も買われた。このほか、オリエンタルランド<4661>、大林組<1802>、横浜ゴム<5101>、清水建設<1803>が上昇。