27日の日本株市場は、やや売り先行で始まった後は、次第にこう着感が強まりそうである。24日の米国市場はNYダウが336ドル安だった。米連邦準備制度理事会（FRB）がインフレ指標として注目する1月のPCEコア価格指数が改善予想に反し前月からさらに悪化したため、インフレ抑制には時間がかかるとの警戒感から売り優勢の展開となった。2月ミシガン大消費者信頼感指数確報値や1月新築住宅販売件数も予想を上回ったためFRBが従来想定していた以上の高水準に金利を引き上げるとの見方が強まり、金利先高観を背景とした売りに一段安となった。シカゴ日経225先物清算値は大阪比50円安の27330円。円相場は1ドル136円30銭台で推移している。

　シカゴ先物にサヤ寄せする格好から、やや売り先行で始まろう。米国では長期金利の上昇を受けて大型テック株が総じて軟調な展開だったことから、指数インパクトの大きい値がさ株への重荷になりそうだ。先週末の日経平均はエヌビディアの決算評価のほか、次期日銀総裁候補の植田和男氏らに対する所信聴取を受けて、リバランスに伴う動きから大幅な反発となった。日経平均は前日の下落局面で割り込んだ75日、200日線を上回り、25日線を捉えてきた。25日線に上値を抑えられる格好となるとみられ、27300円近辺に位置している75日、200日線辺りでの底堅さを見極めることになりそうだ。

　先週末の日経平均の強い動きはリバランス中心と考えられ、買いに傾いているとは考えづらく、売り一巡後に底堅さが見られてくるようであれば、押し目狙いの動きをみせてくる可能性はありそうだ。米国での大型テック株の下落影響からTOPIX型にシフトしやすく、銀行株のほか円安を背景に輸出関連などにリバウンドを狙った資金は向かいやすいだろう。スタンダード指数の強い動きが継続していることから、スタンダード銘柄で強いトレンドを形成している銘柄などへは、個人主体の値幅取り狙いの資金が向かいやすいだろう。

　そのほか、今週も米国ではISM製造業・非製造業など経済指標の発表が予定されているほか、小売企業の決算が発表される。先週はホーム・デポやウォルマートなどが予想を下回る決算が嫌気される場面も見られたことから、警戒されやすいだろう。そのため、短期的な売買が中心になると考えられ、テーマ性のある銘柄など外部環境に左右されにくい銘柄などへも値幅取り狙いの動きが意識されそうだ。