<6946> 日アビオ 297 +44
急伸。金属の温度分布を計測する赤外線サーモグラフィーカメラ技術を開発したとの一部報道が材料視された(その後会社側から正式に発表)。金属に触れずに温度分布がわかる世界初の技術となるようで、関心が高まる展開に。高温となっている金属から放射される赤外線の波長を捉えることが鍵となっているようだ。自動車用の金型やロボットの素材開発、2次電池の材料開発など幅広く活用することが想定されているもよう。

<4004> 昭電工 3035 +142
大幅反発。野村証券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げしている。目標株価は1500円から3450円にまで引き上げ。黒鉛電極市況の急回復、データセンター向けのHDメディアの想定以上の好調などから業績予想を上方修正、18年12月期営業利益は従来予想354億円のおよそ2倍の水準となる700億円にまで引き上げ。なお、コンセンサスは590億円程度とみられる。

<9602> 東宝 3650 +250
大幅反発。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は前年同期比36.0%増益の174億円となった。会社側では上期営業利益を249億円から290億円に、通期では409億円から450億円にそれぞれ上方修正している。映画事業の好調がけん引、『名探偵コナンから紅の恋歌(ラブレター)』、『SING/シング』、『美女と野獣』などが相次いでヒットした。もともと業績予想は保守的な傾向だが、上振れ幅は想定以上との見方に。

<4403> 日油 1575 +73
大幅反発。みずほ証券では投資判断を新規に「買い」、目標株価を1810円としている。従来の油脂事業や食品事業などを中心とする収益構造から、防錆処理剤や化粧品原料など機能化学品事業、薬物送達システム(DDS)などライフサイエンス事業を成長ドライバーとする新たな成長ステージに移行してきていることを評価。また、会社側の今期営業減益予想も保守的で、連続最高益更新基調は続いていくと期待しているようだ。

<6508> 明電舎 376 -18
大幅続落。野村証券では、17年秋の日経平均定期入替え予想を行っている。北越紀州<3865>とともに同社も除外候補と予想しており、今後の需給懸念などを警戒する向きもあるようだ。野村証券では、除外された場合は約22日分の売りインパクトが発生すると試算している。なお、見直し内容は9月上旬に公表されるとみられ、リクルートHD<6098>、日本航空<9201>などを新規採用候補とみているもよう。

<3156> UKCHD 1761 -136
急落。香港の連結子会社における会計処理問題に関して、現段階では全体で190億円程度の損失計上が想定されると発表している。同社は同問題を受けて17年3月期の決算発表を延期している。同社の収益規模からみて、損失額は大きいとの警戒感が先行したようだ。なお、会社側では7月31日までに、有価証券報告書の提出や決算短信の開示を行うとしている。

<4768> 大塚商会 7300 +300
大幅続伸。シティグループ証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も7200円から9300円にまで引き上げている。働き方改革の中核銘柄と位置付けているようだ。足元での需要の強さを考慮して業績予想を上方修正、今12月期営業利益を450億円から473億円に増額、会社計画(410億円)、市場予想(432億円程度)を上回るとみているもよう。また、今後5年間のEPS成長率も年率6.5%増から12.2%増に引き上げ。

<5423> 東製鉄 957 -35
続落。前日に8月の販売価格を発表している。全品種で据え置き、想定線ではあるが、鉄屑価格が上昇傾向にあるため、今後のマージン悪化を警戒する流れになったようだ。野村証券では、電極など副資材の価格上昇が予想されるほか、電力費や燃料費も増加が予想されるため、17年4-6月期が当面の営業利益のピークになると予想しているもよう。

<4503> アステラス薬 1367.5 +30
反発。ドイツ証券では投資判断「バイ」、目標株価1550円でカバレッジを開始している。前日には年初来安値を更新するなど株価が安値圏にあったことで、格好の反発材料と捉えられているようだ。ドイツ証券では、弱気シナリオはすでに株価に織り込み済みであり、多額のネットキャッシュ、高水準の株主還元利回り、安定的な中期利益予想から、魅力的なディフェンシブ銘柄であると評価。

<6707> サンケン電 569 +25
続伸で年初来高値を更新。北米連結子会社のSKNが第三者割当増資を実施すると発表、同時にグループの構造改革を実施することも併せて発表している。子会社の増資による資金調達約320億円を原資として、不採算事業の撤退や希望退職者募集などの構造改革を行っていく予定。好調な米子会社の少数持分流出をマイナス視する声もあるが、抜本的な事業構造改革への期待感が優る展開に。