<9143> SGホールディングス 2644 +48
急反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「アンダーウェイト」から「ニュートラル」に、目標株価も2400円から2700円へと引き上げた。22年3月期は10%程度の増益維持が予想されること、ROEの水準から現状のPBRは妥当とみられること、直近で株価が下落したことなどを格上げの背景としている。大型物流センターの本格稼働による損益改善の効果なども投資魅力になると考えているようだ。

<7261> マツダ 866 -58
大幅反落。前日にはACEAから1月の欧州月次販売台数が発表されている。前年同月比25.7%減となったもようであり、これまでと比較して落ち込み幅が拡大し、減収率は昨年5月以来の高水準となっている。イギリス、ドイツ、スペインなどが低調、足踏み感が強まる状況となっている。自動車セクターの中では欧州向け比率が高いと位置付けられている同社などのマイナス材料につながっているようだ。

<7747> 朝日インテック 3490 +145
大幅高。前日に決算説明会が開催されているもよう。中国で2月にPTCAガイドワイヤが購買入札対象となっているが、30-40%程度の価格下落であれば、代理店が吸収する可能性が高く、販売価格には影響が無いとの見方などが示されているようだ。また、米国におけるPTCAガイドワイヤの市場シェア上昇なども明らかにされているようで、過度な警戒感の後退につながっている。

<2788> アップル 297 -36
伸び悩んで急反落。前日に20年12月期の業績上方修正を発表。営業利益は従来予想の2.3億円から3.6億円、前期比2.2倍の水準に増額した。海外中古車輸出事業の急回復などが業績上振れの主因となっている。ただ、第3四半期までの累計で前年同期比2.2倍の状況であり、通期予想も超過していたことから、上振れは想定線とも捉えられた。19日に決算発表を予定しているが、短期的な出尽くし感が強まる形に。

<9706> 日空ビル 5080 -340
大幅反落。750万7900株の公募増資、324万株の自己株式処分、125万2100株のオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。調達資金は、財務健全性の早期回復を図りながら、羽田空港の機能向上のための設備投資資金として充当することを予定している。増資・売出株数は最大で、自己株式を除く発行済み株式数の6.8%程度となる。株式価値の希薄化や目先の需給懸念が優勢の展開になっている。

<3747> インタートレ 618 +100
ストップ高。関連会社であるデジタルアセットマーケッツが2月17日付で、資金決済に関する法律に基づく暗号資産交換業者として関東財務局への登録が完了したと発表している。昨年の3月には日本仮想通貨交換業協会へ加入をしているなど、同分野への展開に対する期待はあったとみられるが、足元ではビットコイン市況が活況となっており、今後の業績インパクトなどへの期待があらためて高まっているもようだ。

<6640> I・PEX 2097 -56
大幅反落。いちよし証券ではレーティングを「A」から「B」に格下げ、フェアバリューは2500円を据え置いている。株価上昇による上値余地の縮小などを反映しているもよう。また、今後の5G 対応スマホ搭載アンテナモジュール向けBoard to Board コネクタについては、伸び悩む見通しに変更としている。ミリ波対応の5Gサービスエリア拡充の遅れや競合製品の台頭などを背景としているもよう。

<7735> スクリーンHD 8820 -490
大幅続落。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げ、目標株価は7700円とした。来年度の大幅増益期待はある程度織り込み済み。受注減速リスク、収益性改善・市場シェアについての不確実性を考えれば、相対的魅力度は低いと分析している。韓国大手メモリメーカー向けエクスポージャーが小さいなど、中長期的には業界内で相対的に低成長率になるとみている。

<8029> ルックHD 1112 +70
大幅続伸。前日に20年12月期の決算を発表、営業利益は6.4億円で前期比61.7%減益、2月10日には3億円から6億円にまで上方修正していたため、実績値にサプライズはなし。一方、21年12月期は11億円で同72.8%増と連続増益の見通しに。四季報予想などを大きく上回る水準となっており、想定以上の収益拡大がポジティブなインパクトにつながっているようだ。

<4704> トレンド 5850 -260
大幅続落。前日に20年12月期の決算を発表、営業利益は395億円で前期比4.7%増益、10-12月期は119億円で前年同期比39.9%増と大幅増益になっている。一方、21年12月期は409億円で前期比3.6%増の見通しとしている。市場予想の425億円レベルを下回っており、マイナス視する動きが優勢となっているようだ。クラウド系サービス開発費用などコスト増加などを見込んでいるもよう。