<9404> 日テレHD 1591 +27
続伸。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に、目標株価も1300円から2000円に引き上げた。主力の地上波テレビ放送のスポット広告収入の回復ペースや費用削減効果が想定以上であることから、業績予想を上方修正している。高視聴率が背景となり、コロナ禍からの広告需要回復の恩恵は大きいとみているようだ。また、ここ1年間での相対的な株価の出遅れ感、相対的な株価の割安感も評価材料としている。

<6235> オプトラン 2850 +93
大幅続伸。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も2350円から3000円に引き上げている。スマホモジュールや加飾などでスパッタ装置や蒸着装置の受注の可能性が強まっているもようとして、21年12月期以降の業績予想を上方修正しているようだ。次世代製品開発も、スマホ用ALD 装置、ウエアラブルスマホ用両面スパッタ装置など有望なものが多いとしている。

<1605> 国際帝石 796 -16
急反落。原油相場の下落が嫌気されて、本日は同社など石油関連株が売り先行の展開となっている。欧州の新型コロナウイルス感染再拡大、為替相場のドル高などが重しとなって、前日NY時間の原油相場ではWTI先物が1バレル=60.06ドルと前日比約7%の下落となり、昨年夏以降では最大の下落率となっている。同社の場合は原油価格下落が収益の悪化に直結しやすい。

<2695> くら寿司 7500 +430
大幅続伸。1:2の株式分割実施を発表。最低投資金額の低下による流動性の向上などが期待されている。また、株主優待制度は一部変更。従来は、100-199株で2500円分、500株以上は10000円分の食事券であったが、今回、100-199株は2500円分、400-999株は10000円分、1000株以上は20000円分の優待割引券に。実質的に優待額は倍増へ。

<4554> 富士製薬 1418 +85
大幅反発。発行済み株式数の20.8%に当たる650万株の株式消却を行うと前日に発表している。消却予定日は3月25日。同社は三井物産との資本提携解消に伴い、2月に大規模な自社株買いを行っていた。高水準の自己株式の行方として、市場放出への警戒感なども拭えなかったとみられ、当面の需給面への安心感につながる形となっている。

<9880> イノテック 1417 +83
大幅続伸。前日に21年3月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来予想の16.5億円から18億円、前期比7.8%増に上方修正。半導体設計用ソフトやメモリー向けテスター、決済端末の販売などが堅調に推移したほか、販売管理費の減少や海外子会社での助成金収入増加なども寄与した。期末配当金も20円計画から30円に引き上げ、年間配当は50円となり、前期比10円の増配となる。

<8337> 千葉興銀 325 +30
大幅続伸。長期金利の上昇を背景に、本日は地銀株が上昇率上位に多く名を連ねた。同行に関しては株価の値ごろ感の強さなども妙味になっているもよう。米長期金利は1.7%台を突破して昨年1月以来の高水準に。加えて、日銀の金融政策決定会合では、上下0.2%程度としている長期金利の許容変動幅を0.25%程度にする方向と伝わっており、金利上昇がメリットとなる銀行株には期待感が先行する形になった。

<2685> アダストリア 1951 -3
続落。前日に21年2月期業績予想の修正を発表。営業損益は従来の10億円の赤字から一転、7億円の黒字に増額修正した。売上高は下振れたものの、販売管理費の抑制などが寄与した。また、雇用調整助成金の計上などで、経常損益は11億円の赤字から29億円の黒字に引き上げた。業績修正を受けて買い先行で始まったが、心理的な節目である2000円を突破したことで、次第に手仕舞い売りが増え、マイナスに転じた。

<3549> クスリのアオキ 8800 +130
大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は132億円で前年同期比19.8%増となった。通期予想の165億円、前期比0.9%増は据え置いた。12-2月期は47.6億円で前年同期比7.7%増、上半期の同27.9%増から増益率は縮小した。ただ、足元の既存店売上高は7カ月連続のマイナス成長で、直近では前年同期の高いハードルの反動も見られただけに、想定以上に底堅い業績推移との評価が優勢に。

<4696> ワタベ 352 -55
大幅続落。私的整理の一種である事業再生ADRを使って経営再建を目指す方向で最終調整に入ったと報じられている。新型コロナウイルスの感染拡大による婚礼需要の激減が響き、昨年末時点で8億円の債務超過に陥っていた。本日にも発表とされている。法的整理手続きではなく、事業再生ADRが承認されれば再建が進む可能性も高まることになるが、その過程における大幅な株式価値の希薄化などは意識される展開に。