<6125> 岡本工機 6840 +360
大幅続伸。水戸証券が株価レーティング「A」を継続し、目標株価を5400円から8050円に引き上げていることが買い材料視されているもよう。好環境を背景に来期の業績拡大確度が高まったとし、来期予想PER10倍水準を目標株価に設定している。増収効果と利益率の高い半導体関連装置の売上比率上昇により、23年3月期営業利益は前期比40%増の42億円と予想している。

<6191> エアトリ 3360 +260
大幅反発。前日は業績上方修正を受けて買い先行も、その後は出尽くし感の強まりで伸び悩む展開になったが、本日はあらためて買い優勢の展開になっている。政府では、新型コロナウイルスワクチン接種の進展に合わせ、10月以降は段階的に行動制限を緩和する方針を固めたと一部で報じられた。感染拡大地域でもワクチンを接種済みであれば、県をまたぐ移動も原則認めるようだ。同社など旅行関連銘柄への追い風につながる形に。

<6584> 三桜工 1162 +56
大幅反発。前日にトヨタは電池・カーボンニュートラルに関する説明会を開催している。2030年までに車載電池1兆5千億円を投資すると発表、従来目標を1割強上積みしている。このうち1兆円を生産能力の拡大に投資していくようだ。あらためて電動車市場の拡大期待が高まる状況になっており、次世代電池として注目度の高い全固体電池関連として同社などにも関心が高まっているようだ。

<8698> マネックスG 634 -20
大幅反落。ビットコイン価格の下落を受けて、同社などの暗号資産関連銘柄に売りが広がっている。7日には世界で初めて、エルサルバドルでビットコインが法定通貨となった。政府が設けたウォレットやATMでシステム関連の不備が発生し、初日は波乱のスタートとなっており、ビットコイン価格下落の背景となっている。前日にかけて大きく反発してきていたため、戻り売り圧力も強まりやすくなっているようだ。

<3635> コーエーテクモ 5640 +420
大幅続伸。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も5170円から6700円に引き上げている。近年進めてきた自社大型タイトルの開発×自社IP許諾ビジネス×デジタル販売拡大という戦略が本格的に軌道に乗り、想定以上のペースで収益が拡大し始めていると評価。また、中国における未成年オンラインゲーム規制の影響も現時点では限定的とみているもよう。

<1881> NIPPO 4010 -205
大幅反落。親会社のENEOSが米ゴールドマン・サックスと組んで同社株を非公開化すると発表している。ゴールドマン出資の特別目的会社(SPC)が1株当たり4000円でTOBを実施する。同社ではTOBに賛同の意を表明している。TOB価格にサヤ寄せの動きに。TOB報道を受けて前日はストップ高比例配分と急騰していたが、結果的にプレミアム期待は高過ぎた格好だ。

<9984> ソフトバンクG 7265 +322
大幅続伸。Tモバイル株と引き換えにドイツテレコム株を取得と伝わり、前日から強い動きが目立っている。前日に同社では、ドイツテレコムと長期戦略的パートナーシップおよびTモバイル株に関する株式交換に合意したと発表。Tモバイルの株式約4500万株をドイツテレコムに譲渡、ドイツテレコムが発行する株式を取得して、ドイツテレコムの大株主となる。Tモバイル株の現金化をプラス視する動きが優勢のようだ。

<7196> Casa 988 +46
大幅反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は5.3億円で前年同期比44.3%の大幅増益に。従来計画の4億円も大幅に上回る着地となっている。新規の契約金額が想定を上回っているほか、貸倒引当金繰入額の圧縮や経費の削減なども寄与しているようだ。通期計画の8.3億円、前期比19.3%減は据え置いているものの、高い進捗率から今後の上方修正が期待できる格好に。

<9624> 長大 2056 +125
大幅反発。前日に業績予想の上方修正を発表。21年9月期営業利益は従来予想の24.4億円から34.3億円に引き上げ、一転しての増益見通しとなっている。国内公共事業の受注増加、ITを活用した業務遂行の効率化の効果などが背景となっている。年間配当金も従来計画の47円から61円に引き上げ、前期比3円の増配となる。上振れ期待は高かったとみられるが、増配による利回りの妙味の強まりもあって買い先行の展開に。

<6082> ライドオンE 1625 +103
大幅反発。自己株式の取得実施を前日に発表。発行済み株式数の6.52%に当たる70万株、10億円を取得上限としており、取得期間は9月8日から22年1月31日まで。堅調な売上状況ならびに業績見通しなどを考慮した上で、株主への利益還元を図るとともに、資本効率の向上、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とすることを要因と。高水準の自社株買いによる当面の需給改善が期待される形に。