<7951> ヤマハ 6650 -590
急落。一昨日に上半期決算を発表、7-9月期営業利益は105億円で前年同期比14.4%減益、市場予想を30億円程度下振れた。半導体調達難などによる供給不足の影響が強まっているもよう。通期計画は従来の520億円から455億円、前期比29.9%増に下方修正、供給不足の影響で音響事業を下方修正した。市場コンセンサスは従来会社計画を上回る水準であったため、失望売りが優勢となる展開に。

<4902> コニカミノルタ 512 -48
急落。一昨日に上半期決算を発表、7-9月期営業損益は47億円の赤字に転じ、市場予想を100億円超下回る着地に。通期営業利益予想は従来の360億円から120億円に下方修正。複写機やプリンターなどのほか、ヘルスケア事業なども下振れのもよう。市場コンセンサスはほぼ従来会社計画線上であった。想定以上の収益回復鈍化をネガティブ視、来年度の業績目標達成も厳しい状況になったと捉えられている。

<6269> 三井海洋 1605 -313
急落。一昨日に第3四半期決算を発表、7-9月期営業損益は46.9億円の赤字で、4-6月期に続く大幅な赤字計上に。減損損失計上もあって、純損益は82.3億円の赤字となった。新型コロナ感染者数の増加により、操業停止期間が長期化したことなどが収益低迷の要因。通期の経常損益計画は従来の100億円の黒字から45億円の赤字に下方修正。さらなる影響拡大リスクも残るなど、先行き不透明感が懸念視された。

<8056> 日ユニシス 3570 +330
急伸。一昨日に上半期決算を発表、営業利益は130億円で前年同期比9.7%増益、7-9月期は同11.5%増と4-6月期より増益率が拡大した。上半期受注高は1459億円で同1.4%増にとどまったが、前年同期の大型アウトソーシング案件が一巡するなか、システムサービスが大幅に伸長。コロナ禍の影響で長く低迷していた同サービスの回復をポジティブに捉える動きが優勢となっている。

<5481> 山陽特鋼 1987 +152
急伸。野村證券は投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も1960円から2680円に引き上げた。子会社のオバコの電源構成からみて、欧州で深刻化している電力不足の影響は相対的に小さいと判断、短期業績予想を上方修正した。また、オバコを中心に積極的にカーボンニュートラル対応を進めている点を評価。販売構成の改善や値上げ進展が順調で、欧州やインドの営業利益予想を引き上げたとしている。

<4901> 富士フイルム 9503 +434
大幅続伸。本日、第2四半期決算を発表している。上半期営業利益は1079億円で前年同期比91.0%増益となり、通期予想は従来の2000億円から2200億円、前期比33.0%増にまで上方修正、2130億円程度の市場コンセンサスも上回る水準に。ヘルスケア、高機能材料が想定以上に好調のようだ。配当金計画も上半期は従来の50円から55円に、通期では100円から110円にそれぞれ引き上げ。

<5401> 日本製鉄 2049.5 +34.5
反発。一昨日に上半期決算を発表、事業利益は4778億円で前年同期比5844億円の損益改善、上半期配当金も従来計画55円から70円に引き上げ。また、通期事業利益予想は6000億円から8000億円、前期比7.3倍にまで上方修正。鋼材価格の改善、グループ会社社の損益好転などを業績上振れの背景としている。通期配当計画は公表していないが、上半期引き上げを受けて、配当予想のコンセンサスも切り上がる方向に。

<4689> ZHD 786 +52.8
急伸。一昨日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は641億円で前年同期比34.6%増益、430億円程度の市場予想を大幅に上回る着地になっている。150億円程度の一過性利益も含まれているが、それを除いてもメディア事業など中心に想定以上の好決算に。LINEとのシナジー効果も示現してきており、会社側では今期100億円ほどのコストシナジーを見込んでいるもよう。

<4452> 花王 6247 -305
大幅続落。一昨日に第3四半期決算を発表、7-9月期営業利益は384億円で前年同期比15.7%減益、470億円程度の市場コンセンサスを下回っている。ハイジーン&リビングケア事業などの低迷が継続する形に。通期計画1770億円、前期比0.8%増は据え置いているものの、10-12月期は2割超の増益が前提となり、原材料費が上昇傾向の中で計画達成は厳しいとの見方にもつながっているようだ。

<2729> JALUX 2106 +400
ストップ高比例配分。日本航空および双日が共同出資する予定のSJフューチャーHDが同社のTOBを実施すると発表、同社では賛同の意見を表明している。TOB価格は2560円で一昨日終値比50%のプレミアムとなっている。22年2月上旬の買い付け開始を予定している。買付予定数に上限は設けておらず株式の非公開化を企図、TOB成立後は上場廃止となる予定。