<7203> トヨタ自 2123 +31.5
反発。前日の取引時間中に決算を発表、その後は売り優勢の展開となったが、本日も戻りは鈍い状況に。第1四半期営業利益は5787億円で前年同期比42.0%減、8600億円程度の市場コンセンサスを大きく下回った。半導体不足などによる減産、一部サプライヤーのコスト負担増吸収などが影響。通期予想は2兆4000億円、前期比19.9%減を据え置き、円安によるプラス効果も期待された中、ネガティブに捉えられた。

<7741> HOYA 14685 +730
大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、税引前利益は615億円で前年同期比20.6%増となり、530億円程度の市場予想を大きく上回った。情報通信事業が上振れを牽引する形となった。7-9月期見通しは同横ばいの535億円としているが、保守的な前提とも捉えられた。また、発行済み株式数の1.44%に当たる520万株、600億円を上限とする自社株買いの実施も発表、3四半期連続での自社株買い実施となる。

<6869> シスメックス 8241 -1055
急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は111億円で前年同期比25.3%減となり、市場予想を50億円程度下回る着地になっている。中国ロックダウンの影響が市場想定以上に大きかったもようで、中国での機器販売が大きく落ち込んだ。また、原材料費や輸送費高騰の影響なども響いている。通期計画760億円、前期比12.7%増は据え置いているが、低調スタートを受けて下振れ懸念が台頭する形に。

<5401> 日本製鉄 2085 +160
大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、事業利益は3389億円で前年同期比56.1%増、四半期での過去最高益を更新した。新たに示された通期予想では、事業利益は8000億円以上(前期実績9381億円)を目指すとしている。一過性要因を除いた実力ベースでの事業利益は6000億円以上を目指すとしており、これは期初計画から据え置く格好に。事業環境悪化の影響が警戒されていた中で、買い安心感につながった。

<2801> キッコマン 8620 +730
急伸。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は157億円で前年同期比9.5%増益、140億円程度の市場予想に反して増益を確保する形になっている。北米しょうゆ事業が想定以上に好調、業務用、家庭用ともに数量が伸長して、値上げ効果も寄与した。未定としていた通期予想も公表、営業利益は528億円で前期比4.2%増としており、ほぼコンセンサス水準。材料費上昇の影響が警戒された中で、安心感につながっている。

<3436> SUMCO 1950 +67
大幅続伸。前日に第2四半期決算を発表、4-6月期営業利益は263億円で前年同期比2.1倍、前四半期比でも12%程度の増益に。市場予想を20億円程度上振れ着地となっている。7-9月期見通しは275億円としており、市場予想を30億円程度上回る水準に。円安効果に加えて、数量増加や単価上昇を見込み、前四半期比での増益基調継続を想定。市場期待を上回る利益成長がストレートにポジティブ視される形に。

<5741> UACJ 2662 +475
急騰。前日に第1四半期決算を発表、経常利益は199億円で前年同期比72.5%増と大幅増、据え置きの通期計画255億円に対する進捗率は78.2%の水準にまで達した。在庫評価益を除いたベースでも102億円で同2倍に。スプレッドの拡大が寄与して市場想定以上の水準になった。今後はアルミ市況下落の影響が効いてくるが、想定以上の立ち上がりを受けて、上振れ期待なども優勢になったようだ。

<5726> 大阪チタ 3250 +503
ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は4.2億円で前年同期比10億円の損益改善となる。また、未定としていた業績予想も公表、上半期は8億円で同18億円の損益改善、通期では18億円、前期比37.1億円の損益改善見込みとしている。年間配当金も15円の復配を計画へ。需要の回復に加えて、グローバルサプライチェーンの再編も加わって、スポンジチタンの需給はひっ迫の可能性としている。

<3328> BEENOS 2048 -500
ストップ安。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は5.7億円で前年同期比47.4%減益となった。4-6月期は0.6億円で同82.3%減と減益幅が拡大している。投資先の事業モデルの転換により投資損失引当を計上し、インキュベーション事業の赤字幅が拡大する形になっている。通期予想は引き続き非開示となっている。株価が高値圏にあった中、減益幅拡大を受けて失望売りが優勢に。

<2372> アイロムG 2381 +400
ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は14.5億円で前年同期比4.1倍と急拡大、据え置きの通期計画30億円に対する進捗率は48%にまで達した。SMO事業において、前期に受託した大型案件が順調に進捗しているほか、新規受託の大型案件も開始されているもよう。先端医療事業における損益も改善している。想定以上の第1四半期の水準を受けて、業績上振れ期待が先行する状況のようだ。