<9984> ソフトバンクG 5295 -400
大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、最終損益は3兆1627億円の赤字、四半期ベースで過去最大の赤字となっている。ビジョン・ファンドにおける損失計上が要因に。大幅赤字決算は想定されていた面もあったが、赤字幅の大きさにネガティブなインパクトが先行。発行済み株式数の6.3%に当たる1億株、4000億円を上限とする自社株買いの追加実施を発表しているものの、下支え効果は限定的にとどまる。

<8035> 東エレク 45600 -4100
大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1175億円で前年同期比17.1%減となり、市場コンセンサスは500億円近く下回った。部材不足や物流混乱の影響により、一部出荷ずれ込みなどもあったもよう。また、会社側では2022年のWFE見通しを5-15%成長とし、前回の2割程度の成長見通しから引き下げている。会社側業績計画に変更はないものの、市場の先行き調整懸念は強まる形となっているようだ。

<1605> INPEX 1494 +23
続伸。前日に上半期決算を発表、純利益は1845億円で前年同期比3.5倍となったが、従来計画の2000億円は下回る。一方、通期予想は従来の3000億円から3500億円に上方修正、原油相場の前提引き上げが背景。上方修正数値はコンセンサス水準未達で、決算数値のインパクトは限定的。ただ年間配当計画の引き上げ(54円→60円)、1億2000万株、1200億円を上限とする自社株買い発表などがポジティブ視。

<4704> トレンド 8580 +1020
急伸。本日提出された大量保有報告書によると、米投資会社であるバリューアクト・キャピタルが8.73%の株式を保有していることが明らかになっている。保有目的は、純投資及び経営陣への助言又は状況に応じて重要提案行為等を行うこととされている。今後の買い増しなど需給思惑の高まりに加えて、本日発表が予定されている第2四半期決算への思惑なども高まる方向に。

<4021> 日産化 7160 +470
大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は173億円で前年同期比45.4%増となり、市場予想を20億円超上回った。農薬の売上などが想定以上に好調であったもよう。通期計画は従来予想の535億円から551億円、前期比8.1%増に上方修正した。修正幅は限定的であるが、このタイミングでの上方修正はサプライズと捉えられている。年間配当金も154円から162円計画に引き上げ。

<9064> ヤマトHD 2149 -153
大幅続落。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は24.2億円で前年同期比81.0%減益、据え置きの通期予想910億円、前期比17.9%増に対して低調なスタートになった。宅配便取扱個数が想定と比べて伸び悩んでおり、委託費用増加などを吸収し切れていないもよう。上半期計画に関しては、従来の310億円から230億円、同27.4%減に下方修正。通期業績の下振れも意識される状況のようだ。

<4912> ライオン 1572 +80
大幅反発。前日に第2四半期決算を発表。営業利益は37.8億円で前年同期比36.0%減益となったが、会社計画18億円は上回る着地で、コンセンサス水準も上振れた。産業用品事業や海外事業が想定以上に底堅かったもよう。通期計画275億円、前期比11.8%減は据え置いているが、原材料費増加の影響を従来から大幅に引き上げており、それ以外の部分では上方修正の形に。安心感が一段と強まる状況になっているようだ。

<4385> メルカリ 2090 -214
急落。前日に22年6月期決算を発表、営業損益は37億円の赤字だが、4-6月期は10億円の黒字転換、会社計画2億円を上回った。ただ、市場の注目度が高いとされる流通取引増額は、メルカリJPの4-6月が前年同期比5.0%増、メルカリUSは同11.6%減となり、計画線にとどまった。23年6月期の流通取引総額はそれぞれ、10-15%増、0-10%増と見込むが、ややトップダウン成長鈍化との受け止めに。

<5110> 住友ゴム 1145 -111
大幅反落。前日に第2四半期決算を発表。第1四半期の営業損益142億円の黒字に対して、4-6月期は16億円の赤字に転落している。また、通期予想は従来の395億円から280億円、前期比43.1%減に下方修正。コンセンサスは従来会社計画並みの水準であった。エネルギー価格や原材料費上昇などのコスト負担増が影響している。相対的な円安メリットの乏しさもネガティブに捉えられているもよう。

<5631> 日製鋼所 2861 -289
急落。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は6.5億円で前年同期比82.5%減となり、据え置きの通期予想215億円に対して低調なスタートになった。上海ロックダウンの影響や物流混乱に伴う産業機械の売上減少、材料価格上昇などが響いたとみられる。注目度の高いセパレータ用フィルム装置の受注は大きく伸長しているものの、第1四半期の減益幅の大きさがネガティブインパクトにつながった。