<6861> キーエンス 56320 +4610
大幅反発。先週末に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は1386億円で前年同期比33.3%増益となり、市場予想を150億円近く上回った。通期予想は非公表であるが、年間配当金は従来計画の200円から300円に引き上げ。全地域で売上が好調、粗利益率も高水準を持続している。値上げの詳細なども発表されており、今後の一段の収益力強化につながるとの期待も高まっているようだ。

<6770> アルプスアルパイン 1280 +172
急伸。先週末に上半期決算を発表、営業利益は199億円で前年同期比88.7%増益となり、計画線上での着地だが、市場予想を80億円程度上回ったとみられる。通期予想は従来の475億円から500億円、前期比42.0%増に上方修正、市場予想は従来会社計画を下回る水準だったため、ポジティブなサプライズが先行する形に。モジュール・システム製品の売上増加、価格転嫁や為替の円安効果などが上振れの背景のようだ。

<3393> スターティアHD 1307 +220
急騰で高値更新。先週末に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業利益は従来予想の6.2億円から8.2億円、前年同期比6.5倍に、通期では11億円から13億円、前期比3.8倍に引き上げ。ネットワーク機器商材と MFPの販売が好調に推移しているもよう。9月30日にそれぞれ、2.7億円から6.2億円、7億円から11億円に大幅上方修正を行っていた経緯もあり、それに続く上方修正となる格好に。

<6473> ジェイテクト 1050 +103
急伸。先週末に上半期の決算を発表、事業利益は181億円で前年同期比16.4%増益となっているが、第1四半期は同70.5%の大幅減益であったため、想定以上の急回復と捉えられる形のようだ。自動車、産機・軸受セグメントともに、全地域で売上が一段と拡大している。なお、通期予想の600億円、前期比41.7%増は据え置いているが、通期税引前利益は従来の485億円から595億円に引き上げ。

<8698> マネックスG 518 +27
大幅反発。先週末に第2四半期の決算を発表、7-9月期税引前利益は10億円で前四半期比8%の減益となっているが、米国における構造改革費用の計上が背景であり、実質的には28億円で、前四半期の11億円からは大幅に改善している。米国金利上昇による金融収支の増加、広告宣伝費の抑制などが背景のようだ。米国での構造改革費用は第3四半期以降一巡する見込みとなっている。

<8015> 豊田通商 5000 +375
大幅反発。先週末に第2四半期決算を発表、7-9月期純利益は764億円で前年同期比7.9%増と増益を確保し、通期予想は従来の2100億円から2700億円、前期比21.5%増に上方修正している。通期の市場コンセンサスは2400億円強であったため、大きく上振れの水準にまで引き上げている。下期は貴金属市況の大幅な下落を織り込んでいるとみられ、一段の上振れ余地を意識する動きにもなっているようだ。

<6754> アンリツ 1499 -120
大幅続落。先週末に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は24億円で前年同期比45.6%減、第1四半期2.1%減から減益率が大きく拡大し、市場コンセンサスも20億円程度下振れた。通期予想は従来の190億円から175億円、前期比6.1%増に下方修正。原材料費上昇などを背景に、計測事業の見通しを引き下げているもよう。また、引き続き受注残高が積み上がるなど、部品調達状況の改善も遅れているようだ。

<5541> 大平洋金属 1845 -172
大幅続落。先週末に業績予想の下方修正を発表。上半期営業損益は従来の0.8億円の赤字から44.6億円の赤字に、通期では15.2億円の赤字から100億円の赤字に下方修正。期末に35円を予定していた配当金も無配にする。棚卸資産の収益性低下により、上半期に59.6億円の減損を計上する。また、数量抑制方針へのシフトによって、漏出事故の影響で停止の電気炉1基操業再開も来年度に先送りするもよう。

<2412> ベネフィット・ワン 2064 -201
前日比変わらずを挟んで大幅安。先週末に上半期の業績修正を発表している。営業利益は従来予想の40億円から48.2億円、前年同期比30.0%減に上方修正。ヘルスケア事業において、取引先自治体のコロナワクチン接種が想定より前倒して実施されたことなどが要因。ただ、第1四半期の29億円、同1.9%増だったことから、修正幅は限定的と捉えられ、通期予想を据え置いていることなどもマイナス視される形のようだ。

<5333> 日本ガイシ 1737 -125
大幅反落。先週末に上半期の決算を発表、営業利益は388億円で前年同期比15.5%減となり、従来予想の410億円を下回る着地に。通期予想は従来の900億円から780億円、前期比6.6%減と、一転して減益見通しに下方修正。半導体製造装置用製品の販売下振れ、労務費や原燃料価格高騰の影響などが下振れ要因に。市場コンセンサスは従来会社計画を上回る水準だったため、ネガティブなインパクトにつながっている。