<5713> 住友鉱 4767 +175
大幅続伸。アイアムゴールド社と共同で開発を進めてきたコテ金鉱山開発プロジェクトにおいて、3月31日に金ドーレの生産を開始したと発表している。同プロジェクトは当初の2023年生産開始予定からずれ込んでいたこともあって、生産開始を受けた安心感が先行しているようだ。また、原油相場の上昇なども背景に、非鉄金属など素材株が相対的に堅調な動きとなっていることも支援に。

<3996> サインポスト 725 +37
大幅続伸。前日に発表した業績予想の上方修正が好感される。24年2月期営業利益は従来予想の0.7億円から1億円に引き上げ。前期は1.1億円の赤字であった。主に販売費や一般管理費の抑制効果が要因となっているもよう。第3四半期決算時に続く上方修正となる形に。なお、繰延税金資産の計上を見込んでいることから、純利益は0.3億円から1.3億円に大きく上方修正。

<2656> ベクターHD 131 -12
大幅反落。前日に24年3月期の業績下方修正を発表している。売上高は従来予想の9.1億円から1.6億円に、営業損益は0.1億円の黒字から7.5億円の赤字予想に引き下げ。太陽光発電所開発に係る太陽光パネル販売や造成工事に係る業務委託報酬の決済のずれ込み、建設事業における決済のずれ込み、不動産売買取引の引き渡しのずれ込みなどが背景。下振れは想定線ともみられるが、修正幅の大きさにインパクトも。

<3186> ネクステージ 2725 -9
伸びきれずもみ合い。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は22.2億円で前年同期比25.2%増となっている。上半期計画の80億円、同0.4%増に対する進捗率は27.7%にとどまっているが、前四半期比では34.7%増益となっており、収益の底打ちは意識される状況に。商品管理の強化などで、全事業部で粗利益が増加する形となっており、人件費の増加などを吸収する形になっている。

<6312> フロイント 919 +93
急伸。前日に24年2月期の業績上方修正を発表しており、買い材料視される展開になっている。営業利益は従来予想の7億円から12億円、前期比2.7倍に引き上げ。機械部門のうち、国内では医薬品供給不足を背景とした大手メーカーの設備投資ニーズの高まりが続いているもよう。海外子会社においても、中南米案件で着実な出荷増が図れているようだ。第3四半期累計営業利益は1.2億円であった。

<7965> 象印マホービン 1450 -20
反落。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は35.3億円で前年同期と同水準にとどまり、据え置きの通期予想52億円との比較でもサプライズは乏しいものとなった。空調・冷暖房など生活家電の売上が好調だった。粗利率は上昇した一方、販管費の増加、為替のマイナス影響などが重しになったようだ。需要期である第1四半期決算が横ばいにとどまったことで、業績上振れ期待などは後退する形とみられる。

<8725> MS&AD 2672 +58
大幅反発。前日に24年3月期の業績上方修正を発表。純利益は従来予想の2800億円から3500億円、前期比65.9%増に引き上げ。三井住友海上火災保険及び海外連結子会社の業績が想定を上回る見込みであるもよう。また、株主還元の原資となるグループ修正利益についても、従来予想から700億円上方修正した3500億円を見込んでいるもよう。自社株取得額の上振れにつながるとしてストレートに評価材料視される。

<3333> あさひ 1409 +69
大幅続伸。前日に24年2月期決算を発表、営業利益は49.1億円で前期比4.2%減となり、従来予想の52億円を下振れる着地になったが、第3四半期までの状況から大きなサプライズはなし。一方、25年2月期は55億円で同12.0%増と2ケタ増益に転じる見通し。年間配当金も前期比5円増の50円を計画。工賃やパーツ販売の増加を見込むほか、新規出店や既存店の活性化、CRMとOMOの連携強化を図っていく方針。

<8227> しまむら 7978 -622
大幅続落。前日に24年2月期決算を発表、営業利益は553億円で前期比3.8%増となり、従来計画の546億円をやや上回った。年間配当金は従来計画から10円引き上げの280円に。一方、25年2月期営業利益は564億円で同1.9%増の見通し、580億円近かった市場コンセンサスを下回り、収益成長率の低下が意識された。新中計では配当性向をこれまでの25%から35%に引き上げているが、インパクトは限定的。

<9519> レノバ 1345 +107
大幅反発。東京ガスとの資本業務提携を発表。第三者割当増資により、東ガスが議決権の約13%を178億円程度で取得、第2位の株主となる。これまでもバイオマス発電事業やPPAなどで協力関係にあったが、今回の提携によって、同社が開発中の国内陸上風力事業に東京ガスが参画するなど、一段の関係強化につなげれていく。株式価値の希薄化以上に、資金調達や信用補完などのプラス効果を期待する動きが先行した。