9日の日経平均は大幅に下落。257.30円安の19738.71円(出来高概算20億6000万株)で取引を終えた。8日の米国市場は、ハイテク中心に買いが先行したものの、地政学リスクへの警戒感が高まる中、引けにかけ下げに転じていた。シカゴ日経225先物清算値は、大阪比45円安の19935円となるなか、日本株市場もこれにサヤ寄せする格好となった。



その後も北朝鮮が「グアム周辺の攻撃検討」と威嚇するなか、日経平均はじりじりと下げ幅を拡大。心理的な支持線として意識されていた75日線を割り込むと、一気に19700を下回る場面もみられた。日銀のETF買い入れへの観測から大引けにかけては下げ渋りもみられたが、5月18日以来の下落幅となった。東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1600を超えており、全体の8割を占めている。セクターでは石油石炭、非鉄金属、鉄鋼といった資源・素材関連が上昇。一方で、金属製品、化学、倉庫運輸、サービス、空運、精密機器、その他製品が軟調。



日経平均はもち合いレンジを下放れる格好から、支持線として意識されていた75日線をあっさり割り込んでいる。北朝鮮の地政学リスクが警戒されているとはいえ、決算発表がピークを迎えているなかで参加者が限られており、商いが膨らみづらいなかで、よりインデックス売買の影響が表れたとみられる。また、米ハイテク株の下落なども、中小型株への利食いに向かわせた面もあるだろう。



明日は連休前ということもあり、商いは膨らみづらいほか、決算ピークとなるため、より模様眺めムードが強そうである。特に中小型株の決算は本格化するため、決算を受けた短期資金による乱高下も警戒されやすく、不安定な相場展開になりそうである。