24日の日経平均は3営業日ぶり反発。190.08円高の22278.12円(出来高概算14億6000万株)で取引を終えた。23日の米国市場は長期金利の上昇に対する警戒感から下落しているが、為替市場では1ドル108円台後半へと円安基調が強まっていることが材料視された。また、22200円を回復して始まり、上値抵抗として意識されている75日線を超えてきたことも、センチメントを明るくさせた。本格化する決算を前に積極的な上値追いは限られるものの、指数インパクトの大きい値がさ株等が日経平均をけん引する格好となり、大引け間際には22300円を回復する場面もみられた。



東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1600を超えており、全体の7割を超えている。セクターでは石油石炭、海運、銀行が2%を超える上昇となったほか、空運、輸送用機器、電力ガス、機械、その他金融、不動産が上昇率上位に。一方で、小幅ではあるが非鉄金属、水産農林が下落している。指数インパクトの大きいところでは、ユニファミマ<8028>、ダイキン<6367>、ファナック<6954>、ヤマハ<7951>、信越化<4063>、東エレク<8035>が堅調。売買代金上位ではメガバンク3行のほか、ソニー<6758>、キーエンス<6861>、トヨタ<7203>の強い値動きが目立っている。



日経平均は心理的な上値抵抗だった75日線を突破してきた。価格帯別では22300-22500円の商いが積み上がっており戻り売り圧力が警戒されるだろうが、先高期待は高まりやすいだろう。もっとも決算発表が本格化するなか、決算内容を見極めたいとする模様眺めムードは強く、物色についてもリバランスの動きが中心になりやすいところである。銀行株は相対的に出遅れており、リバランスの資金が向かいやすいと考えられる。ただし、日経平均をここからけん引するとなると、やはり値がさのハイテク株となる。そのため、米ハイテク決算の動向や今後発表される決算次第の面はある。



なお、日本電産<6594>が発表した18年3月期決算は実質5期連続で最高益を更新。19年3月期については売上高が6%増の1兆5750億円、営業利益が13%増の1900億円を見込んでいる。ただし、市場コンセンサスは下回っている。株価は2月以降、調整が続いているが、これがアク抜けとなるか、若しくは改めて嫌気されるかが、センチメントに影響を及ぼすことになりそうだ。(村瀬智一)