14日の日経平均は小幅に続落。3.22円安の21287.02円(出来高概算11億3000万株)で取引を終えた。米株高の流れを引き継ぎ、シカゴ先物にサヤ寄せする格好からギャップアップでのスタートとなり、日経平均は前日の下落分を埋める展開をみせた。しかし、寄り付き直後に付けた21522.75円を高値に、その後はじりじりと上げ幅を縮小すると、小幅ながら下げに転じている。英議会下院は、英国が欧州連合(EU)との合意なく離脱することに反対する動議を賛成多数で可決し、秩序なき離脱は一先ず回避されたことも材料視されていたが、積極的な買い方は不在であり、買い戻し一巡後はこう着感の強い相場展開となっている。



東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1200を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは化学、その他製品、繊維、海運、ガラス土石、空運、電気機器が下落。半面、石油石炭、パルプ紙、水産農林、証券、陸運がしっかり。指数インパクトの大きいところでは、信越化<4063>、アドバンテスト<6857>、TDK<6762>が重石に。一方で、ソフトバンクG<9984>、ユニファミマ<8028>、ファナック<6954>、ファーストリテ<9983>が下支えする格好となった。



薄商いの中でインデックス売買に振らされる状況が続いており、方向感が掴みづらいところである。テクニカル面では25日線レベルでの攻防といった形状ではあるが、21000-21500円でのレンジ取引が意識されてきている。売り方の買い戻しについても、外部環境が不透明の中では21500円を超える局面では買い戻しも控えられる格好のように映る。また、米株式市場の動向など外部環境次第の面もあるが、米国市場についても、米中通商合意を見るまでは神経質な相場展開が意識されやすいだろう。



物色については、インデックスに絡んだリバランスが中心となるほか、期末要因による買い戻しや自社株買いといった実需に限られよう。個人主体の中小型株については、一部の流動性の大きい低位株に短期資金が集中しやすい他、シコリのないIPO銘柄での循環物色といったところか。