6日の日経平均は大幅に続落。451.76円安の23204.86円(出来高概算12億1000万株)で大発会の取引を終えた。2日の米国市場では、中国人民銀行が預金準備率の引き下げを発表したことが好感されたものの、3日の米国市場では一転、米軍がイランのソレイマニ司令官を空爆で殺害したことが明らかとなり、中東情勢の緊迫化への懸念が高まった。原油先物相場が急伸する一方で、円相場は1ドル107円台への円高に振れて推移する中、日本株市場も売り圧力が強まる格好となった。



シカゴ日経225先物清算値は大阪比350円安の23290円と大きく下落する中、これにサヤ寄せする格好から日経平均は支持線として意識されていた25日線をあっさり割り込み、昨年12月半ばのマドを空けて上昇した部分を帳消しとなり、寄り付き直後に付けた23365.36円を高値に下げ幅を拡大させると、前引け間際には23148.53円と、下落幅が500円を超える局面もみられた。後場は60円程度の狭いレンジでの推移となり、日銀によるETF買い入れ期待等もあってやや下げ渋る格好だった。



東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1800を超えており、全体の8割を占めている。セクターでは、NY原油先物相場の上昇を背景に鉱業、石油石炭が上昇。半面、31業種が下落しており、海運、空運、水産農林、食料品、その他製品、倉庫運輸、パルプ紙、輸送用機器などの弱さが目立った。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、テルモ<4543>、ファミリーマート<8028>、ダイキン<6367>、ファナック<6954>が軟調。一方で、出光興産<5019>、Jフロント<3086>、ソニー<6758>、国際帝石<1605>が小じっかり。



日経平均はテクニカル面ではマドを空けての下落から、一目均衡表では雲上限まで下げてきている。遅行スパンは実線を割り込んだことから、下方シグナルが発生する格好ではあるが、一先ず雲上限が支持線として機能するかを見極めたいところであろう。そのため、もう一段の大きな下落とならなければ、23000円前半レベルに位置する雲上限が支持線として意識されてくるとともに、押し目拾いの動きも次第に出てくると考えられる。



しばらくは地政学リスクを警戒した資源や防衛関連などへ資金が向かいやすいだろうが、落ち着きを見せてくる局面では、5Gなど成長期待の大きい銘柄への押し目拾いが活発になる展開が意識されよう。