26日の日経平均は小反落。5.91円安の23290.86円(出来高概算8億5998万株)で取引を終えた。前日までの上昇に対する利益確定が優勢となったが、指数インパクトの大きい値がさ株の一角が下支えする格好となり、日経平均は前日の終値を挟んでのもみ合いとなった。ほぼ前日比マイナスの状態が続いており、後場寄り付き直後には下げ幅が100円に迫る場面もみられたが、引けにかけて上昇に転じる場面もみられるなど、底堅さが意識されていた。指数インパクトの大きい値がさの一角が日経平均を下支える格好となり、全体としてはまちまちの展開となる中、個人主体とみられる資金は中小型株に集中。直近IPO銘柄など、連日で強い値動きをみせる銘柄が目立っている。



東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1100を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは繊維、不動産、食料品、非鉄金属、電力ガス、医薬品が冴えない。半面、海運、その他製品、鉱業、金属製品、倉庫運輸、情報通信がしっかり。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>が1社で日経平均を約47円下支えたほか、エムスリー<2413>、ソニー<6758>、テルモ<4543>、東エレク<8035>がしっかり。一方で、中外薬<4519>、リクルートHD<6098>、ダイキン<6367>、塩野義<4507>が冴えない。



日経平均は反落となったが、ほぼ前日の値幅水準でのこう着であり、出来高も前日の12億株台から8億株台、売買代金は1.6兆円にとどまるなど、薄商いの中で方向感の出難い相場展開といったところであろう。こういったこう着相場の中で資金は中小型株にシフトしており、マザーズ銘柄の強い値動きのほか、東証2部やJASDAQ平均についても上昇している。



27日のパウエルFRB議長講演を控えているほか、28日には健康不安説などが燻ぶっている安倍首相の会見が予定されていることもあり、積極的にはポジションを取りづらい面はあるようだ。もっとも、海外勢はレーバーデー明けまでは夏休み休暇に入っていることもあり、商いは膨らみづらいところ。加えて物色対象が米国のナスダックにみられるように成長株へ継続的に向かっており、これが日本におけるマザーズ銘柄への物色の強さにつながっているであろう。流動性の大きい成長株などへはファンド筋の資金を誘い込みやすく、個人のみならず国内外のファンド筋においても関心が集まる状況のようである。