9日の日経平均は反落。241.59円安の23032.54円(出来高概算13億6045万株)で取引を終えた。8日の米国市場はトランプ大統領が中国との経済関係を大幅に縮小すると対中強硬姿勢を表明したほか、原油安を受けて投資家心理が悪化。また、アップルやテスラなどこれまで強い値動きが目立っていたテクノロジー株を中心に下落した。



このレイバーデー明け後の米国市場の下げが嫌気されるなか、日経平均は23000円を割り込んで始まると、前場半ばには22878.71円まで下げ幅を広げる局面がみられた。その後は22900円処でのこう着が続いていたが、日銀のETF買い入れに伴う需給面での下支えが意識され、大引けにかけてはやや下げ幅を縮める展開から、僅かながら23000円を上回って取引を終えた。



東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1400を超えており、全体の7割近くを占めている。セクターでは鉱業、銀行、不動産、輸送用機器、証券、保険、情報通信が軟調。半面、海運が3%を超える上昇となった他、その他製品、鉄鋼、ガラス土石が小じっかり。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>の軟調推移が続いたほか、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、中外薬<4519>、アドバンテスト<6857>、エムスリー<2413>が冴えない。一方でダイキン<6367>、コナミHD<9766>、オムロン<6645>、コムシスHD<1721>がしっかり。



日経平均はギャップスタートから23000円を割り込んで始まったが、一時400円近く下げたものの、底堅さが意識される展開だった。メジャーSQを控えて波乱の展開も警戒視されていただけに、センチメントが大きく悪化する流れにはならなかったようである。グローベックスのNYダウが100ドルを超える下落で推移していることもあり、米国市場の不安定な相場展開は引き続き警戒されやすいところである。国内においては、ソフトバンクGの下げ止まりを見極めたいところであろう。



一方でメジャーSQを控えているためロールに絡んだ売買が中心であり、ギャップスタートがあったとしても、その後は大きくトレンドは出難い需給状況でもある。米国でのハイテク株の先行き不透明感が強まる中、海外機関投資家についてはバリューシフトが意識されるほか、新政権による経済対策への思惑も高まりやすく、相対的に日本株の底堅さが意識される可能性もある。そのため調整局面においては売り一巡後の押し目狙いの動きが次第に強まってくる展開も意識されそうだ。