15日の日経平均は小幅反発。21.70円高の29642.69円(出来高概算9億4138万株)で取引を終えた。新たな手掛かり材料に欠けるなか、米ゴールドマン・サックスの決算評価のほか、世界的な景況感の改善期待を背景に景気敏感株中心に買いが先行する半面、米金利上昇を嫌ったハイテク株安の流れを引き継いで半導体製造装置関連株などが売られた。日経平均は寄り付き直後の29558.55円が安値、前場半ばにつけた29787.66円が高値となり、その後はこのレンジ内でのもみ合い展開となった。



東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数は1200を超え、全体の過半数占めた。セクター別では、海運、鉱業の上昇率が3%を超えたほか、石油石炭、非鉄金属、鉄鋼など29業種が上昇。一方、その他製品、精密機器、電気機器、機械が値下がりした。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、7&iHD<3382>、デンソー<6902>、KDDI<9433>が堅調。半面、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>が軟調だった。



前日の米国市場は高安まちまちで、日本株の方向性を大きく決定づける材料とはなりにくく、国内では新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動が大きく制限されることへの警戒感が引き続き投資家心理の重しになった。ただ、日経平均はこのところ29500円どころが下値抵抗帯となっており、この水準に接近すると押し目買いの動きも観測されていた。もっとも、新規材料難なだけにポジションを大きく傾ける動きもみられず、出来高は12日以来3営業日ぶりに10億株台を割り込み、今年2番目の薄商いだった。



中国ではあす16日に1-3月期の国内総生産(GDP)や3月の鉱工業生産などの重要な経済指標を発表する。景気回復によるリフレトレードが続くのかどうか気掛かりとの見方が多い。また、国内でも今後主要企業の2021年3月期決算の発表が始まるため、コンセンサス通りに良好な22年3月期業績見通しが示されるのか確認したいとの指摘もある。このため、目先は材料難の状況に変化はなく、方向感に乏しい展開が続きそうだ。