13日のドル・円は、東京市場では109円48銭から109円75銭まで上昇。欧米市場では、109円69銭から109円41銭まで下落し、109円47銭で取引終了。本日14日のドル・円は主に109円台で推移か。米長期金利の上昇は一服したが、米国株式は反発しており、リスク回避的なドル売りは引き続き抑制される可能性がある。



13日発表された4月米生産者物価コア指数は、前年比+4.1%で上昇率は市場予想を上回ったものの、前月比の伸びは3月実績と同水準の+0.7%にとどまったことから、インフレ急伸への懸念は和らぎ、米長期金利はやや低下した。債券市場では、インフレの動向を見極めるため、「個人消費や雇用関連の指標を含めて今後発表される経済指標を慎重に点検することが必要」との見方が増えている。ただ、一部の市場関係者は「米金融当局のインフレ見通しについての判断が正しいとの予断を持つことは難しい」と考えているようだ。



インフレ急伸の可能性は低下しているものの、インフレ見通しの引き上げにつながる材料が提供された場合、金融市場の不確実性は再び高まる可能性は排除できないことから、米国株式の先高観がただちに広がる状況ではないとみられる。