2日の日経平均は反発。131.80円高の28946.14円(出来高概算12億4876万株)で取引を終えた。祝日明けの米国市場は景気敏感株を中心に買われる一方で、長期金利の上昇を受けてハイテク株は利食いに押されていた。この流れを引き継ぐ格好から東エレク<8035>やソフトバンクG<9984>などの指数寄与度の高い銘柄が売られ、続落して始まった。ただ、25日線水準を大きく下回らなかったことから次第に押し目買いが入ったほか、トヨタ<7203>が連日で最高値を更新するなど、TOPIX型の買いが断続的に入り、一時29000円を回復した。



東証1部の騰落銘柄は値上がり銘柄が1200を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、陸運、不動産、鉱業、空運、海運がいずれも3%を超える大幅な上昇となるなど28業種が値上がり。一方、精密機器、パルプ紙、情報通信など5業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、リクルートHD<6098>、信越化<4063>、ホンダ<7267>、アステラス薬<4503>が堅調だった半面、ダイキン<6367>、東エレク、ソフトバンクG、オリンパス<7733>が軟調だった。



米国と同様に景気敏感株への物色意欲は旺盛だが、米長期金利の上昇などを背景にハイテク関連株の一角や通信株に値を消す銘柄が目立っていた。日経平均が大きく下げなかったことから、海外ヘッジファンドなどが仕掛け的に225先物を買い、先物高を映した裁定買いが指数を押し上げたとみられている。また、関係者からは国内での新型コロナウイルスワクチンの接種加速による経済活動の正常化期待が相場を支えているようだとの声も聞かれた。



米国では2日、米地区連銀経済報告(ベージュブック)が発表されるほか、フィラデルフィア連銀、シカゴ連銀、アトランタ連銀、ダラス連銀の各総裁による講演が予定されている。今月の米連邦公開市場委員会(FOMC)に向けて、金融緩和縮小(テーパリング)に関するそれぞれの見解などを確認したいとの声も聞かれる。