2日の日経平均は5日ぶりに反発。76.24円高の28783.28円(出来高概算9億株)で取引を終えた。前日の米国株高や1ドル=111円台半ばまで進んだ円安を背景に輸出関連株など幅広い銘柄に買いが先行。前場半ばには一時28849.32円まで値を上げた。ただ、今夜に発表を控える米雇用統計を前に積極的に買い上がる雰囲気にもならず、買い一巡後は上値の重い展開となり、後場の日経平均の値幅は50円弱にとどまっていた。



東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1700を超え、全体の約8割を占めた。セクター別では、ゴム製品、鉱業が2%超上昇したほか、パルプ紙、輸送用機器など31業種が上昇。一方、小売が唯一下落となり、医薬品は変わらずだった。指数インクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ソニーG<6758>、資生堂<4911>、トヨタ<7203>が堅調。半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、日産化<4021>が軟調だった。



前日の米国市場は新たな四半期に突入したため、新規資金流入期待から上昇。日本株にも買いが波及した。また、NY原油市況の上昇を背景にINPEX<1605>や石油資源<1662>、出光興産<5019>などの石油関連株が上昇。フィデアHD<8713>と経営統合することで基本合意した東北銀<8349>は大幅に反発するなど個別材料株がにぎわっていた。一方、このところ堅調地合いが続いていた東エレク、アドバンテス、レーザーテック<6920>などの半導体関連株の一角にはアナリストによる格下げの動きもあり、利益確定売りが強まった。



国内での新型コロナウイルスのワクチン接種は進んでいるが、ここ最近は新規感染者数も増えており、緊急事態宣言の再発出への懸念により、手掛けづらさが窺える。また、このところ、米長期金利の上昇が一服しているとはいえ、米雇用統計が再び上昇のきっかけとなる可能性も捨てきれず、結果を見極めたいとみる向きが多かったようだ。さらに、日経平均は5日線を上回ったものの、上値を抑えられている75日線を突破するには新たな材料が必要で、手掛かり難のなか、当面はレンジ内の動きが続きそうだ。