先週末26日の米国市場ではNYダウが905.04ドル安の34899.34、ナスダック総合指数が353.57pt安の15491.66、シカゴ日経225先物が大阪日中比635円安の28155円。週明け29日早朝の為替は1ドル=113.60円前後(26日午後3時は114.65円)。本日の東京市場では、新型コロナウイルス変異株「オミクロン」の確認をきっかけとした前週末の欧米市場の急落を引き継ぎ、先物主導での売りが続きそうだ。そのため、指数寄与度の大きいソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、ファナック<6954>、信越化学<4063>などを筆頭に全般売りが先行しよう。また、復活が期待されていたアフターコロナ関連株については、経済活動正常化への期待が削がれたことで、失望売りが想定され、JAL<9201>、ANAHD<9202>、JR東日本<9020>、エアトリ<6191>、オープンドア<3926>なども厳しい下げが予想される。リスク回避の動きを反映した米長期金利の急低下から、三菱UFJ<8306>や東京海上HD<8766>などの金融株も軟調となりそうだ。反面、塩野義製薬<4507>をはじめとした医薬品などのディフェンシブ銘柄には買いが入りやすいだろう。