21日のニューヨーク外為市場でドル・円は、128円04銭から128円71銭まで上昇し、128円39銭で引けた。失業保険継続受給者数が1970年1月以降で最小となったほか、4月フィラデルフィア連銀製造業景況指数の仕入れ価格が上昇し、高水準となったことに加えて、連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長が若干さらに速やかな利上げの必要性に言及し、5月連邦公開市場委員会(FOMC)での50bpの利上げも選択肢としたため、ドル買いが優勢となった。



ユーロ・ドルは1.0844ドルから1.0831ドルまで下落し、1.0832ドルで引けた。欧州中央銀行(ECB)のラガルド総裁は成長リスクが下方に傾斜しているとしたためユーロ売りが優勢となった。ユーロ・円は139円74銭から138円94銭まで下落。ポンド・ドルは1.3076ドルまで上昇後、1.3022ドルまで下落した。英中央銀行金融政策委員会のマン委員が速やかな利上げを支持する姿勢を見せたためポンド買いが一時強まったが、ベイリー英中銀総裁がインフレ対処と同時に、実質金利ショックによるリセッションリスク対応の必要性に言及したためポンド買いが一段落。ドル・スイスは0.9489フランから0.9553フランまで上昇した。