13日のニューヨーク外為市場でドル・円は、128円87銭から129円45銭まで上昇し、129円26銭で引けた。米4月輸入物価指数の伸びが予想を下回ったほか、5月ミシガン大学消費者信頼感指数速報値が2011年以降11年ぶりの低水準に落ち込んだため、ドル売りが一時優勢となった。しかし、議会上院で再任が承認されたパウエルFRB議長は6月と7月開催のFOMC会合で各50ベーシスポイントの利上げを支持する姿勢を再確認したため、長期金利の上昇に伴うドル買いが再燃。さらに、暗号資産や株式市場が持ち直したため金融市場混乱の警戒感が後退し、リスク選好の円売りも強まった。



ユーロ・ドルは1.0350ドルまで下落後、1.0416ドルまで反発し、1.0408ドルで引けた。ユーロ圏3月鉱工業生産がマイナスに落ち込み20年4月来で最低となったため、域内経済の成長減速懸念にユーロ売りが優勢となったのち、株高に連れ安全通貨としてのドル買いが後退したため、ユーロは反発。ユーロ・円は133円61銭から134円75銭まで上昇。ポンド・ドルは1.2156ドルへ下落後、1.2263ドルまで上昇した。ドル・スイスは0.9992フランから1.0047フランまで上昇した。