9日のニューヨーク外為市場でドル・円は133円60銭まで弱含んだのち、134円45銭まで上昇し、134円43銭で引けた。米先週分新規失業保険申請件数が予想以上に増加したためドル売りが優勢となったのち、消費者物価指数(CPI)の発表を控え、結果が9月の大幅利上げを示唆するとの思惑などに金利が上昇に転じるとドル買いが再燃した。その後、好調な30年入札結果を受けて米国債相場が下げ止まり、利回りの上昇が一段落し伸び悩んだ。



ユーロ・ドルは1.0774ドルへ上昇後、1.0611ドルまで下落し、1.0612ドルで引けた。欧州中央銀行(ECB)が定例理事会で市場予想通り政策金利を据え置いたものの7月で量的緩和を終了し、次回会合で0.25%利上げに着手する計画を発表したため域内債券利回りの上昇に伴うユーロ買いが優勢となった。その後、ラガルド総裁が会見で、「是が非」ではなく、あくまでも段階的な引き締めを推進したためユーロ買いが後退。ユーロ・円は144円09銭へ上昇後、142円35銭まで反落。ポンド・ドルは1.2558ドルへ上昇後、1.2487ドルまで反落した。ドル・スイスは0.9724フランへ下落後、0.9818フランまで反発した。