1日の日経平均は大幅に3日続落。457.42円安の25935.62円(出来高概算13億4000万株)で6月20日以来9営業日ぶりに26000円を割り込んで取引を終えた。世界景気が減速することへの警戒感が引き続き相場の重しになり、買い見送りムードが強まった。また、米株先物もじりじりと下げ幅を広げたため、今夜の米国市場に対する懸念も高まった。株価指数先物に仕掛け的な売りが散発的に出たため、先物安を受けた裁定解消売りなどから地合いが悪化し、後場中盤には一時25841.75円まで下押した。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1500に迫り、全体の約8割を占めた。セクターでは、33業種すべてが下落し、鉱業、ゴム製品、空運、電気ガス、輸送用機器、非鉄金属などの下げが際立った。指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>、キッコーマン<2801>、信越化<4063>、富士フイルム<4901>、コナミHD<9766>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、TDK<6762>、ソフトバンクG<9984>、京セラ<6971>が軟調だった。



注目された米国の5月の個人消費支出(PCE)デフレーターは前年比プラス6.3%、コアはプラス4.7%とともに市場予想を下回る弱い結果となり、景気の回復テンポの鈍化が示され、前日の米国市場では主要株価指数はそろって下落した。



また、東京市場の取引開始前に発表された6月の日銀全国企業短期経済観測調査(短観)では、大企業・製造業の業況判断指数(DI)がプラス9となり、2期連続で悪化し市場予想も下回った。日米ともに景気の減速に対する懸念が強まり、幅広い銘柄に売り広がった。また、午後に入ると、台湾の大手半導体メーカーTSMC株の下げ幅が拡大すると、東エレクやアドバンテス<6857>などの半導体関連株にも売りが波及した。



3連休前の米国では今夜、6月のISM製造業景況指数が発表され、その内容に関係者の注目が集まっている。市場予想で54.5(5月は56.1)と2020年7月以来の低水準となることが予想されている。米国の景気後退懸念が一段と強まる可能性があるだけに、米国市場の動きを見極めたいと考える投資家が多い。また、来週8日には、上場投資信託(ETF)の決算を控えた分配金捻出目的の換金売りが1兆円規模で出てくるとの試算もあり、需給懸念が高まりやすく、目先は軟調展開が続きそうだ。