14日のニューヨーク外為市場でドル・円は、139円37銭まで上昇後、138円71銭まで反落し138円91銭で引けた。6月生産者物価指数(PPI)が予想を上回ったため連邦準備制度理事会(FRB)が7月連邦公開市場委員会(FOMC)で1%の追加利上げに踏み切るとの思惑が強まり、金利上昇に伴いドル買いに拍車がかかった。しかし、週次新規失業保険申請件数が予想外に増加し昨年11月以来で最大となると、景気後退への懸念も再燃。さらに、FOMCの中でもタカ派で知られるウォラー理事が自分の7月FOMCでの基本的シナリオは0.75%の利上げで、1%の市場の思惑は時期尚早との見解を示すと金利が低下に転じ、ドル買いも後退。



ユーロ・ドルは0.9952ドルまで下落後、1.0048ドルまで反発し、1.0017ドルで引けた。欧州委員会が経済見通しを引き下げ、さらに、イタリアのドラギ首相が大統領に辞表を提出する意向を見せたためユーロ売りに拍車がかかった。その後、大統領がドラギ首相の辞任の申し出を拒否、支持を得られるかかどうか再度務めるよう要請したと報じられると、買戻しが強まった。ユーロ・円は138円53銭へ弱含んだのち、139円62銭まで反発。ポンド・ドルは1.1845ドルから1.1760ドルまで下落した。ドル・スイスは0.9886フランまで上昇後、0.9823フランまで反落。