3日の日経平均は反発。147.17円高の27741.90円(出来高概算11億7000万株)で取引を終えた。前日の大幅安の反動から自律反発を狙った買いが先行して始まり、日経平均は取引開始直後に一時27837.63円まで値を上げた。また、円相場が1ドル133円台へと円安方向に傾いたほか、好決算銘柄中心に投資マネーがシフトしていることも相場を支える要因になったようだ。ただ、米中関係の緊迫化への警戒感は拭えていないなど、先行き懸念材料も残っており、買い一巡後は27700円前後での底堅い展開だった。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1000を超えて全体の6割近くを占めた。セクターでは、精密機器、保険、卸売、電気機器、機械など14業種が上昇。一方、電気ガス、不動産、建設、その他製品、倉庫運輸など19業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>、東エレク<8035>、テルモ<4543>、ソフトバンクG<9984>が堅調だった半面、ファナック<6954>、アステラス薬<4503>、SUBARU<7270>、任天堂<7974>、TDK<6762>が軟化した。



前日の米国市場は、米中関係の緊迫化などを警戒し、主要株価指数は続落した。ただ、前日の東京市場では、先回り的に下げていただけに、買い戻しの動きが強まった。また、短期筋とみられる株価指数先物買いも加わり、日経平均の上げ幅は一時200円を超えた。個別では、月次売上高が好調なファーストリテや通期業績予想を上方修正したダイキンなどが買われた一方、市場予想に届かなかったSUBARUが大幅に続落したほか、4-6月期の好決算を受けて目先の材料が出尽くした川崎船<9107>が下落するなど決算などを手掛かりとした材料株に資金が集まっていた。



日経平均は反発も上値の重さが意識された。シカゴ連銀のエバンス総裁など米連邦準備制度理事会(FRB)メンバーの発言により、利上げペース継続の観測が高まり、米長期金利が上昇しているほか、中国経済の減速懸念も再び高まっている。国内では主要企業の決算発表がピークを迎えるため、見極め材料が多く、積極的に上値を買い上がる状況にはない。このため、目先は決算を手掛かりとした選別色の強い展開が続きそうだ。