9日の日経平均は5営業日ぶりに反落。249.28円安の27999.96円(出来高概算11億2000万株)で取引を終えた。米国市場ではエヌビディアの下方修正が嫌気され、他の半導体株や大型テックに売りが波及するなか、東京市場では前日に決算を発表したソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>がネガティブ視され、日経平均の押し下げ役となった。また、10日に7月の米消費者物価指数(CPI)の発表を控えていることから売り一巡後のリバウンド狙いの動きも限られ、28000円を挟んで軟調に推移していた。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1200に迫り、全体の6割超を占めた。セクターでは、繊維製品、鉱業、石油石炭、海運、空運など10業種が上昇。一方、情報通信、電気機器、銀行、ゴム製品、卸売、輸送用機器など22業種が下落し、サービスが変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、トレンド<4704>、日産化<4021>が堅調だった半面、東エレク、ソフトバンクG、アドバンテス<6857>、KDDI<9433>、ネクソン<3659>が軟調で、東エレクとソフトバンクGの2銘柄で日経平均を約228円押し下げた。



エヌビディアの業績見通しが悲観的だったため、アドバンテスや信越化<4063>の半導体関連株が売られたほか、ソニーG<6758>、日本電産<6594>、村田製<6981>など電子部品関連株にも軟調なものが目立った。また、日経平均6月9日の高値(28389.75円)に迫るなか、目先の利益を確保する動きも入ったと見られる。もっとも、物を言う株主である米投資会社による株式保有が判明したトレンドや市場予想を上回る好決算を発表したニチコン<6996>、ワークマン<7564>など個別材料株には投資資金が向かうなど物色意欲は衰えていない。



投資家は10日発表予定の7月の米CPIの結果に注目している。足元でガソリン価格が低下していることから、インフレ高進の低下が示されれば、大幅な利上げ観測の後退につながることにもなり、9月連邦公開市場委員会(FOMC)における判断に注目が集まるだろう。ただし、お盆休み入りしている市場参加者も多く、引き続き低調な商いが続くことも想定され、盛り上がりに欠け、個別対応での日替わり物色が続きそうだ。