18日の日経平均は反落。280.63円安の28942.14円(出来高概算9億8000万株)で取引を終えた。短期急騰によって過熱感が高まるなか、前日の米国市場でハイテク関連株が利食い優勢の流れだったことが買い手控え要因につながり、東京市場においても利食い優勢となった。前場中盤にかけて、28846.52円まで下げ幅を広げる場面もあった。ただし、このところの急騰で買い遅れていた向きの買いも散見され、相場全体としては底堅い動きであり、売り一巡後は28900円台でのもみ合い展開だった。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の7割近くを占めた。セクターでは、鉱業、電気ガス、その他製品、繊維製品、保険の5業種が上昇。一方、精密機器、輸送用機器、不動産、サービス、パルプ紙など28業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、バンナムHD<7832>、ソフトバンクG<9984>、京セラ<6971>、任天堂<7974>、キッコーマン<2801>、トレンド<4704>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、テルモ<4543>、リクルートHD<6098>、東エレク<8035>、信越化<4063>が軟調だった。



前日の米国市場は長期金利が上昇したことを受けて、金利動向に敏感なグロース株中心に売られ、SOX指数は2.48%安、ナスダック指数も1.25%安となった。米テック株安を映し、半導体関連などには利益確定の動きが先行する格好だった。日経平均は前日までの4日間で1400円超の急騰だっただけに、短期的な調整は想定内と受け止められている。また、調整一巡後は年初来高値(29332.16円)の奪回を目指す動きに転じてくる動きは意識されやすく、投資家心理が急激に冷え込んだとは言いがたい。



もっとも、新規の手掛かり材料に乏しい現状では、次第に9月のFOMCに向けた慎重姿勢が強まる可能性もあるだろう。そのため、その手掛かりを探るためにも、来週に米ジャクソンホールで開催される経済シンポジウムでのパウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長の講演を見極めたいとの声が支配的になりつつある。全般こう着のなか、個別に材料のある銘柄やテーマ性のある銘柄を中心とした選別色が一段と強まりそうだ。