31日のニューヨーク外為市場でドル・円は、138円44銭まで反落後、139円00銭まで上昇し、138円95銭で引けた。米8月ADP雇用統計の伸びが予想を下回ったため一時ドル売りが優勢となったものの、同統計で賃金の大幅な伸びも明らかになったため追加利上げを織り込むドル買いが強まった。対ユーロでのドル売りが上値を抑制したものの2022年のFOMC投票権を有するクリーブランド連銀のメスター総裁が「インフレ対処を巡る早急な勝利宣言は間違い」とし、インフレとの闘いが長引くため利上げを継続すべきと主張。また、来年利下げを予想しておらず、政策金利のFF金利誘導目標を4%以上に引上げ、インフレを抑制するためにその水準で維持すべきとのタカ派姿勢を示したため9月FOMCでの3会合連続での75BP利上げ織り込み長期金利が上昇するとドル買いが強まった。



ユーロ・ドルは0.9981ドルへ弱含んだのち、1.0079ドルまで上昇し、1.0053ドルで引けた。ユーロ圏8月消費者物価指数速報値の伸びが予想を上回り過去最大を記録したため、欧州中央銀行(ECB)が来週開催を予定している理事会で75BPの追加利上げに踏み切るとの思惑に伴うユーロ買いが強まった。ユーロ・円は138円43銭へ弱含んだのち、139円73銭まで上昇。ポンド・ドルは1.1600ドルまで下落後、1.1654ドルまで上昇した。ドル・スイスは0.9802フランから0.9734フランまで反落。