1日の日経平均は大幅続落。430.06円安の27661.47円(出来高概算11億株)と再び28000円を割り込んで取引を終えた。インフレに苦しむ欧米市場では、大幅な利上げによる経済への悪影響が警戒され、主要な株価指数は続落。世界の景気敏感株とされる日本株にも売りが広がり、日経平均は後場中盤にかけて、27589.70円まで下げ幅を拡大させた。円相場が一時1ドル=139円台後半まで円安が進んだことから、輸出株の一角には押し目を拾う動きもみられた。ただし、時間外取引での米株先物の軟調やアジア市場安を映して先行き警戒感は拭えず。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1600を超え、全体の9割近くを占めた。セクター別では、建設を除く32業種が下落し、海運、卸売、鉱業、石油石炭、保険、電気機器などの下げが際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、コナミG<9766>、積水ハウス<1928>、アステラス薬<4503>、スズキ<7269>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、ダイキン<6367>、TDK<6762>が軟調だった。



前日の海外市場では、クリーブランド連銀のメスター総裁が「来年初までに政策金利を4%超の水準に引き上げ、その後はしばらく据え置く必要がある」との発言を受けて、大幅利上げへの警戒感が高まった。ユーロ圏の8月消費者物価指数は前年比+9.1%と市場予想(+9.0%)を上回り、欧米ともにインフレ高進による大幅利上げへの懸念が拭えていない。また、米半導体大手エヌビディアが8月31日、人工知能(AI)向けの主力半導体について、中国への輸出を停止するよう米当局から通知があったことを明らかにしたため、米中両国の対立が再び鮮明になるのではないかとの見方も投資家心理の悪化につながったようだ。



日経平均は200日線水準である27500円を維持できるかが目先のポイントとの見方が多い。ただし、中国・深センでは、新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるためロックダウンが始まるなど、中国経済の先行きに懸念が広がっている。また、米国では1日、アトランタ連銀のボスティック総裁の発言機会がある。このところ、米連邦準備制度理事会(FRB)高官からタカ派発言が相次いでいるだけに、警戒が必要だろう。