6日の日経平均は5営業日ぶりに小反発。6.90円高の27626.51円(出来高概算8億5000万株)で取引を終えた。米国市場はレイバーデーの祝日で休場だったことから手掛かり材料に乏しいなか、前日までの4営業日続落で2%超下げていたことから押し目を拾う動きが先行し、前場半ばには27813.78円まで上昇した。ただし、ロシア国営天然ガス会社ガスプロムが西欧向けの主要パイプライン「ノルドストリーム1」経由の供給を無期限で停止したことで欧州株が下落したことが響き、買いは続かなかったようだ。米国の利上げによる世界景気への悪影響などが重荷となり、次第に様子見ムードが広がり、日経平均は前日の終値を挟んでもみ合う格好だった。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が若干上回ったものの、ほぼ拮抗状態。セクター別では、精密機器、鉄鋼、非鉄金属、医薬品など12業種が上昇。一方、サービス、海運、電気ガス、空運、パルプ紙など20業種が下落し、水産農林は変わらず。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、TDK<6762>、第一三共<4568>、アドバンテス<6857>、ファナック<6954>がしっかりだった半面、ダイキン<6367>、バンナムHD<7832>、リクルートHD<6098>、NTTデータ<9613>が軟化した。



このところの下げの反動で自律反発を狙った買いが先行して始まったが、新規の取引材料に欠け、全般は模様眺めムードが強かったほか、連休明けの米国市場の動きも確認したいとの見方も多く、一進一退の展開が続いた。個別では、日経平均に新規採用されることが決まったHOYA<7741>が大幅に続伸した一方、採用されるとの思惑があったOLC<4661>は採用されず大幅に続落した。また、欧州景気の先行き警戒感からダイキン<6367>、クボタ<6326>といった欧州関連株の一角が値を消し、海運、空運株といった景気敏感株にも下落するものが目立った。



市場の関心は9月20日からの米連邦公開市場委員会(FOMC)での利上げ幅、それを探るための13日発表の消費者物価指数(CPI)の動向に移っており、それまでは積極的に上値を買い上がる雰囲気にはなりにくそうだ。