8日の日経平均は急反発。634.98円高の28065.28円(出来高概算12億株)と終値ベースでは8月31日以来6営業日ぶりに28000円を回復して取引を終えた。原油先物相場が1月以来の安値を付けたほか、長期金利が低下したことを手掛かりとした米国市場の上昇の流れを受け、幅広い銘柄に買いが優勢となった。また、海外短期筋を中心とした株価指数先物買いに、週末のメジャーSQ控えるなかでヘッジの動きも強まるなど、インデックスに絡んだ商いが相場上昇に寄与したようだ。日経平均は前場終盤に心理的な節目である28000円を回復。その後は、達成感からこう着感は強まったものの、28000円を挟んだ底堅い値動きが続いた。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1700を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、鉱業を除く32業種が上昇。精密機器、空運、医薬品、電気機器、化学、機械などの上げが際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、ダイキン<6367>、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>が堅調だった半面、三井不<8801>、川重<7012>、出光興産<5019>、INPEX<1605>が冴えない。



前日の米国市場では、ブレイナード米連邦準備制度理事会(FRB)副議長が7日に行った講演がハト派的と受け止められたことなどから米長期金利は低下した。これを背景に米主要株価指数は上昇。東京市場も幅広く買い戻しの動きが強まり、ほぼ全面高で日経平均の上げ幅は一時650円を超えた。個別では、政府による水際対策の緩和が実施されたため、訪日旅行客の増加への思惑から空運、陸運、小売のリオープン銘柄が値を上げた。また、米アップルが新型iPhoneなどの新製品を発表したため、サプライヤーである国内電子部品株にも買いが波及した。



日経平均はひとまず大幅に反発したが、欧州中銀(ECB)が今夜、金融政策を発表する。0.75%の大幅利上げとなればインフレ下におけるスタグフレーション懸念を強めかねず、株式市場にマイナスに作用する可能性はありそうだ。また、米国ではパウエルFRB議長が講演する。先月のジャクソンホール会議ではインフレ抑制に向けた断固たる決意を示した発言内容に変化がみられるか、再来週の米連邦公開市場委員会(FOMC)での利上げ幅を探る一助になるのか、確認したいと考える投資家も多く、これらイベントの結果を見極めたいところであろう。