13日の日経平均は小幅ながら4営業日続伸。72.52円高の28614.63円(出来高概算9億3000万株)で取引を終えた。週明けの米国株高を映して買いが先行して始まり、日経平均は前場中盤には一時28659.76円まで上げ幅を広げる場面もあった。ただし、前日まで3営業日で1100円を超える上昇で節目の28500円を回復しているなか、今夜に発表される8月の米消費者物価指数(CPI)の結果とそれを受けた米国市場の動きを見極めたいとの思惑から次第に利益確定の動きが優勢となった。とはいえ、押し目買い意欲は強く、日経平均は伸び悩んだものの、底堅い展開が続いた。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の約過半数を占めた。セクター別では、その他製品、陸運、空運、非鉄金属、海運など24業種が上昇。一方、輸送用機器、精密機器、保険など9業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、TDK<6762>、東エレク<8035>、任天堂<7974>、アドバンテス<6857>、京セラ<6971>が堅調だった半面、KDDI<9433>、オリンパス<7733>、ファナック<6954>、テルモ<4543>、ホンダ<7267>が軟化した。



12日の米国市場では、今夜発表されるCPIで総合インフレが減速するとの見方から主要3株価指数は4営業日続伸。これを受けて、東京市場もリスク先行ムードとなり、日経平均の上げ幅は一時110円を超えた。また、「米アップルが7日発表した新型「iPhone 14」の最上位機種「14Pro」の予約状況が好調」などと伝わったことで、アップルのサプライヤーである電子部品関連株にも値を上げる銘柄が目立っていた。加えて、国内では「政府は12日、『GO TOトラベル』に代わる全国旅行支援を早ければ月内に開始する方向で調整に入った」と報じられたこともあり、旅行・レジャー関連株にも物色が向かっていた。



注目を集める8月の米CPIについては、市場予想平均で前年同月比8.0%上昇と、7月の8.5%上昇から伸びが鈍る見込みで、インフレはピークアウトを示すと見られている。ただし、エネルギーと食品を除くコア指数は高止まりを示す可能性も残っていた。CPIを受けて米国株市場が騰勢を強めてくれば、それに呼応する形で、東京市場も中期的に上値を目指す動きに移行していく可能性が強まってくるだろう。