13日の米株式市場でダウ平均は1276.37ドル安(-3.94%)、ナスダック総合指数は-5.15%、シカゴ日経平均先物は大阪日中比770円安の27630円。為替は1ドル=144.90〜145.00円。米8月消費者物価指数(CPI)の予想外の上振れと米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げ加速による景気後退懸念により、前日の米株式市場ではハイテク株から景気敏感株まで含めて全面安となった。東京市場でも東エレク<8035>、ファナック<6954>、エムスリー<2413>、リクルートHD<6098>、信越化学<4063>などの主力ハイテク・グロース株に売りが先行しよう。景気敏感株も下落は避けられないだろうが、三菱商事<8058>、郵船<9101>などは9月下旬の配当権利取りを狙った押し目買いもあり、相対的には下落率が抑えられそうだ。NTT<9432>、中部電力<9502>、大和ハウス<1925>などの高配当利回りかつディフェンシブ性を有す銘柄は選好されやすいだろう。ほか、東洋水産<2875>、味の素<2802>、日清食HD<2897>、ヤクルト本社<2267>、コスモス薬品<3349>などのディフェンシブ銘柄や、円安進行が支援要因になるマツダ<7261>、SUBARU<7270>などの輸出系銘柄は相対的に堅調推移が期待される。個別では、人気ソフト「ゼルダの伝説」続編を来年5月に発売すると伝わっている任天堂<7974>、国内証券が新規に「買い」で格付けを開始したスクエニHD<9684>、USENNEXT<9418>、大阪ソーダ<4046>などが好感されそうだ。ほか、5-7月実績及び上方修正後の通期計画が市場予想を上回った三井ハイテック<6966>にも注目。