14日の日経平均は5営業日ぶりに大幅に反落。796.01円安の27818.62円(出来高概算12億株)と7日以来の28000円割れで取引を終えた。注目された8月の米消費者物価指数(CPI)は前年同月比8.3%上昇と、市場予想(8.1%上昇)を上回った。CPIの結果を受け、20日からの米連邦公開市場委員会(FOMC)で米連邦準備制度理事会(FRB)が通常の4倍に相当する1.0%の利上げを決めるのではないかとの観測が広がり、前日の米国株は急落。この流れを受け、東京市場もほぼ全面安商状となり、日経平均は取引開始後に27795.64円まで下げ幅を広げた。売り一巡後は下げ渋ったものの、先行き不透明感は拭えていないようで、朝方に割り込んだ28000円は回復できなかった。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1600を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、空運と鉱業を除く31業種が下落し、ゴム製品、電気機器、精密機器、化学、サービス、機械、情報通信などの下げが際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、千葉銀<8331>、三菱重<7011>、高島屋<8233>、三井物<8031>が小高い半面、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>が軟調で、この5銘柄で日経平均を約283円押し下げた。



前日の米国市場は、CPIショックの再来となり、NYダウが1200ドル超の急落と今年最大の下げ幅を記録するなど主要株価指数は大幅に下落した。リスク回避ムードは東京市場にも伝播した。CPIについては、市場関係者が当初想定した以上の強い結果となり、今後の発表される経済指標が良好な物が続けば、米国株は再び底を探る動きとなりそうだとの見方も出始め、東京市場も投資マインドが大きく悪化したようだ。



CPIを受け、20日からのFOMCまでは不安定な値動きを余儀なくされると見る向きが増え始めている。もっとも、FOMC通過後のアク抜けに期待した押し目待ち狙いの買い意欲は強そうであり、こう着ながらも下値の堅さは意識されやすいだろう。