16日の日経平均は反落。308.26円安の27567.65円(出来高概算14億1000万株)で取引を終えた。前日の米国市場は大幅利上げに対する懸念が拭えず、長期金利の上昇が嫌気されグロース株中心に売りが先行し、主要株価指数は下落した。これを受けて、東京市場もインデックスに絡んだ商いの影響から値がさハイテク株中心に売りが優勢となり、日経平均は前場終盤にかけて、一時27525.68円まで下げ幅を広げる場面もあった。しかし、3連休を控えた週末に加え、来週20日からの米連邦公開市場委員会(FOMC)もあり、積極的に売り買いを手掛ける向きも多くなく、売り一巡後は27500円台で軟調に推移した。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、銀行、電気ガス、保険など10業種が上昇。一方、海運、鉱業、電気機器、その他製品、機械など23業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、エーザイ<4523>、花王<4452>、東京海上<8766>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、TDK<6762>、トレンド<4704>が軟調だった。



前日の米国市場は、小売売上高や新規失業保険申請件数が市場予想を上回る改善となり、米連邦準備制度理事会(FRB)の金利引き締めペースの強化が意識され、金利先高観の強さがグロース株中心に株価を下押した。また、3連休を控えていることもあって、このところ堅調地合いが続いていた陸運、空運、小売などインバウンド関連株にも利益確定売りが広がり、日経平均の下げ幅は一時350円を超えた。また、午後に入っても、時間外取引の米国株価指数先物が軟調に推移していることも投資家心理を圧迫し、買い手控え要因につながったとみられる。



来週の東京市場は連休の谷間での3日立ち会いとなり、この間、FOMCの結果が判明するだけに、それまでは積極的に持ち高を一方向に傾けることはしづらいと考えている投資家が多く、様子見姿勢は一段と強まりそうだ。来週も個別材料株物色が中心の動きで、薄商いが続きそうだ。一方、米国では今夜、FOMC前の最後の判断材料として発表される9月のミシガン大学消費者信頼感指数・速報値に注目が集まっている。