21日の日経平均は反落。375.29円安の27313.13円(出来高概算10億6000万株)で取引を終えた。米国では大幅な金融引き締めに対する警戒感が拭えず、主要株価指数が下落した流れを引き継ぎ、主力株中心に売りが優勢となった。日経平均は前場終盤にかけて下げ幅を広げ、一時27297.50円まで下押した。また、米連邦公開市場委員会(FOMC)を前にして海外短期筋などによる株価指数先物売りが断続的に出たことも響いたようだ。ただ、FOMCの結果とそれを受けたパウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長の会見内容を見定めたいとの見方も多く、売り一巡後は27300円台でもみ合う動きだった。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1500に迫り、全体の8割超を占めた。セクター別では、海運、保険、石油石炭、鉄鋼の4業種が上昇。一方、輸送用機器、ガラス土石、空運、医薬品、卸売など29業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ネクソン<3659>、東京海上<8766>、日製鋼<5631>、コナミG<9766>がしっかり。半面、ダイキン<6367>、東エレク<8035>、第一三共<4568>、KDDI<9433>、京セラ<6971>が軟調だった。



前日の米国市場は、FOMCを前に大幅な利上げの実施やそれに伴う景気減速への警戒感からリスク回避の動きが強まった。東京市場はグロース株を敬遠する動きが波及し、値がさ株ハイテク株などが売られたほか、株価指数先物にはポジション調整に伴う売りが出て相場を押し下げる要因につながり、日経平均の下げ幅は一時400円近くに迫った。一方、米金利の上昇による利ざや改善期待などから保険株が高く、このところの下げの反動から海運株には押し目買いが優勢だった。



FOMCの結果は日本時間あす午前3時に判明し、パウエルFRB議長の会見が午前3時半から行われる。株式市場では、0.75%の利上げが織り込まれているが、市場の一部には1.0%の大幅な利上げを実施すると予想する向きもあり、市場の関心が集まっている。また、次回11月以降の利上げに関するFRBの政策スタンスについても注目されている。いずれにせよFOMC通過後は荒い値動きが見込まれるが、東京市場は3連休前で積極的な商いは限られそうだ。