27日の日経平均は4営業日ぶりに反発。140.32円高の26571.87円(出来高概算11億4000万株)で取引を終えた。前日までの3営業日で1200円超、率にして4.5%急落したことから、突っ込み警戒感が台頭。買い戻しの動きが先行して始まり、日経平均は前場中盤にかけて26680.20円まで上伸した。また、時間外取引で米国株価指数先物が堅調に推移していることも投資マインドの改善に寄与したとみられるほか、9月期末の配当や株式分割などの権利付最終売買日を翌日に控えた権利取りを狙った買いが加わったことも相場を支える要因となった。ただ、欧米中銀による積極的な利上げに伴う世界景気の減速懸念は拭えないだけに、上値を買い上がる雰囲気にはならず、買い一巡後は26500〜26600円のレンジ内で推移していた。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1100に迫り、全体の6割近くを占めた。セクター別では、その他製品、食料品、サービス、非鉄金属、空運など25業種が上昇。一方、海運、鉱業、不動産、石油石炭、建設など8業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、コナミG<9766>、ファナック<6954>、TDK<6762>が堅調だった半面、東エレク<8035>、KDDI<9433>、ソフトバンクG<9984>、塩野義<4507>、ソニーG<6758>が軟化した。



英国の金利急騰に伴い、世界的に金利上昇圧力が高まっており、前日の米国でも長期金利は3.9%台まで上昇。2010年以来約12年ぶりの高水準となったことが嫌気され米主要株価指数はそろって下落した。ただ、東京市場は米国株安に先回りする形で下落していたほか、シカゴ先物が前日の大阪終値を上回ったため、さや寄せする形でスタート。また、水際対策緩和による経済再開への期待観から小売、旅行関連などのリオープン関連も堅調に推移し、日経平均の上げ幅は一時250円に迫る場面があった。



プライム市場の騰落レシオは前日時点で80.47%まで低下しており、関係者からは「騰落レシオの80%割れ場面では日本株がボトムになっているケースは多い」との声が聞かれ、目先的なリバウンド局面につながったとの見方。一方、週末にかけては、日経平均の定期銘柄入れ替えに伴うリバランス売りが合計で5200億円規模控えているほか、英国発の金融市場の混乱が世界的に広がるのではないかとの警戒感もくすぶっている。このため、目先は外部環境の動向を気にしながら、選別色の強い展開となりそうだ。