9日の日経平均は3日ぶりに反落。155.68円安の27716.43円（出来高概算12億8000万株）で取引を終えた。前日の米国株の上昇を映して買い先行で始まり、取引開始直後には27926.52円まで値を上げた。ただ、米中間選挙の開票結果が徐々に明らかになるにつれ、材料出尽くし感から手仕舞い売りが優勢となり、日経平均は前引けにかけてマイナスに転じた。また、米消費者物価指数（CPI）の発表を10日に控えていることも買い見送りムードを強めた。日経平均は心理的な節目である28000円を前にして上値の重さも意識され、目先の利益を確定する売りが増え、大引けにかけては27688.86円まで下げ幅を広げる場面もあった。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が880、値下がり銘柄が865でほぼ拮抗し、変わらずは92だった。セクター別では、海運、パルプ紙、金属製品など15業種が上昇。一方、その他製品、鉱業、石油石炭、空運、医薬品、陸運など18業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>、信越化<4063>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>、任天堂<7974>、第一三共<4568>、オリンパス<7733>が軟調だった。



注目の米中間選挙では、共和党が上下院ともに優勢で、民主党が主張してきた増税や規制強化など企業業績の逆風になる政策が成立しにくくなるとの見方から買いが継続するなか、米国の主要な株価指数は上昇。東京市場もこの流れから買いが先行した。通期業績予想がコンセンサスに届かなかった任天堂<7974>やダイキンが値を消したことも投資マインドに悪影響を及ぼしたとみられる。一方、SUMCO<3436>、スズキ<7269>、古河電<5801>といった好業績見通しを示した銘柄には投資マネーが流入していた。



米中間選挙は大方の予想通り、共和党が優勢となっている。関係者からは、「目先的な材料出尽くし感が広がった」との指摘が多い。また、投資家の関心は10日発表の米CPIに移っており、ひとまず持ち高調整の動きにつながったようだ。米CPIでは、インフレの高止まりが続くのか確認が必要だろう。また、本日はウィリアムズNY連銀総裁やバーキン・リッチモンド連銀総裁の講演も予定されており、利上げペースや利上げの終着地点に関しての発言にも警戒が必要で、目先は米長期金利の動向になどに左右される展開となりそうだ。