14日の日経平均は反落。300.10円安の27963.47円(出来高概算14億6000万株)で取引を終えた。米ハイテク株高を映して買い先行で始まったものの、前週末に心理的節目の28000円を回復したことに伴う高値警戒感に加え、新たな自社株買いが見送られたことなどが嫌気されたソフトバンクG<9984>が一時14%超急落したことも投資家心理に悪影響を及ぼし、次第に利益確定売りが優勢となった。また、時間外取引での米国株価指数先物が軟調にしていることも買い手控え要因につながったとみられる。日経平均は大引けにかけて下げ幅を広げ、安値引けで28000円を割り込んだ。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1300を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、化学、ガラス土石の2業種を除く31業種が下落し、倉庫運輸、情報通信、パルプ紙、非鉄金属、空運、建設、石油石炭の下落が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、エムスリー<2413>、資生堂<4911>、信越化<4063>が堅調だった半面、ソフトバンクGが1銘柄で日経平均を約181円押し下げたほか、オリンパス<7733>、第一三共<4568>、KDDI<9433>、TDK<6762>が軟調だった。



11日の米国市場は、ハイテク株中心に買われ、主要株価指数は上昇。なかでも、SOX指数が3%超の大幅高となったことから、東京市場でも半導体関連株などが値を上げ、相場を支えていた。一方、ソフトバンクGの急落に加え、円相場が1ドル=138円台後半と円安傾向が一服しており、自動車などの輸出関連株にも売りが波及した。個別でも、市場予想に届かなかった通期業績予想を発表したオリンパス、東芝<6502>、DOWA<5714>、住友重<6302>などが下押しした。



先週末に28000円を回復しただけに、当然の一服との声が聞かれるなど、投資家心理の改善から年末高に向けた期待感は萎んではいない。ただ、米連邦準備理事会(FRB)が金融引き締めの手を大きく緩めるとみるのは時期尚早との指摘も聞かれる。日米ともに主要企業の決算発表が峠を越えただけに、投資家の関心は再び米国の景気動向に向かうと見られ、米国の経済指標を睨んだ相場展開となりそうだ。なお、米国では今週、15日に卸売物価指数(PPI)、16日に小売売上高、鉱工業生産指数、17日には新規失業保険申請件数、18日に中古住宅販売件数などの発表が予定されている。