15日の日経平均は反発。26.70円高の27990.17円（出来高概算12億1000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で主要株価指数が下落した流れを受けて買い見送りムードが強まり、日経平均は前場中盤に一時27903.27円まで下げる場面があった。ただし、時間外取引での米国株価指数先物が堅調に推移していたほか、香港や台湾市場の強い動きもあって売り込む流れとはならず、28000円を回復した。とはいえ、米国で今夜発表される卸売物価指数（PPI）の結果を見極めたいとの思惑から、売り買いともに手控えられており、28000円を挟んだ狭いレンジ内の動きにとどまった。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1100に迫り、全体の6割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、鉄鋼、銀行、海運、パルプ紙など25業種が上昇。一方、サービス、鉱業、食料品、電気ガスなど8業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、エーザイ<4523>、アドバンテス<6857>、ファナック<6954>が堅調だった半面、リクルートHD<6098>、KDDI<9433>、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>が軟調だった。



米国同様、東京市場も先週末までの上昇の反動もあり、利益確定売りが先行して始まった。ただ、アルツハイマー病治療の競合薬が主要評価項目未達となったことで注目されたエーザイ、新型コロナワクチンで有効性が確認された第一三共<4568>、自社株買いや増配を発表したメガバンク株など、個別材料株に投資資金がシフトし、売り一巡後は戻り歩調に転じた。



日米ともに決算発表がほぼ一巡したことから、投資家の目線は再び米国の景気動向に移っている。米国では10月PPIが発表される。先週発表された米消費者物価指数（CPI）が市場予想を下回り、米国の利上げペースが鈍化するとの期待が高まったため、PPIもCPI同様に市場予想を下回り、インフレの落ち着きが再度確認されるのか注目される。また、16日からはニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁をはじめとする米連邦準備制度理事会（FRB）高官の講演が予定されており、金融政策に関してタカ派的な発言が踏襲されるのかどうかも確認したいという向きも多く、それまでは値固め局面と考えたい。