18日の日経平均は小幅続落。30.80円安の27899.77円(出来高概算11億2000万株)で取引を終えた。市場予想を上回る決算を発表した米アプライドマテリアルズが時間外取引で大きく上昇したことなどから、東京市場でも半導体関連株などに買いが先行して始まり、日経平均は反発スタート。前場半ばには28045.44円まで上げ幅を広げた。ただし、米国の金融政策の行方は気がかりで積極的に買い上がる流れにはなく、28000円を挟んだこう着となった。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が990に迫り、全体の過半数を占めた。セクター別では、保険、医薬品、電気ガス、繊維製品など19業種が上昇。一方、海運、サービス、精密機器など14業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、エーザイ<4523>、KDDI<9433>、アステラス薬<4503>がしっかりだった半面、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、エムスリー<2413>が軟調だった。



米国ではセントルイス連銀のブラード総裁が講演で、「今の政策金利について、まだ十分に景気に制限的な水準に達していない」と述べたことで米長期金利が上昇。主要株価指数は続落した。日米金利差拡大から円相場が一時1ドル=140円台へと再び円安傾向に振れてきただけに、自動車などの輸出関連株がしっかりしていたことが相場を支えた。



市場は方向感に欠けた展開が続くなか、米国ではボストン連銀のコリンズ総裁やアトランタ連銀のボスティック総裁の講演が予定されている。今月に入り、市場予想を下回る弱い米経済指標を受け、12月の米利上げ幅は0.5%にとどまり、かつ来年半ば以降の利下げ観測が強まりつつある。ただ、米連邦準備制度理事会(FRB)高官からこうした観測をけん制する発言が出てくるのか見極めたいと考える投資家が多いため、引き続き米国動向に振らされる展開となろう。