8日の日経平均は続落。111.97円安の27574.43円(出来高概算10億9000万株)で取引を終えた。米国の利上げ長期化への懸念などを背景にした景気後退への警戒感が拭えず、値がさハイテク株を中心に売られ、日経平均は前場終盤には27415.66円まで下げ幅を広げ、心理的な節目である27500円を割り込む場面もあった。ただし、週末のメジャーSQ、来週の米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果を見極めたいとの見方も多く、次第に模様眺めムードが広がり、売り一巡後は27500円台でこう着感の強い展開が続いた。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1100に迫り、全体の6割近くを占めた。セクター別では、海運、医薬品、卸売、金属製品、食料品など9業種が上昇。一方、電気機器、鉱業、電気ガス、その他製品、その他金融など24業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、第一三共<4568>、アステラス薬<4503>、キッコーマン<2801>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ソニーG<6758>、TDK<6762>、日本電産<6594>が軟化した。



前日の米国市場は高安まちまちだったが、これまでの利上げの影響による景気後退懸念から安全資産への資金シフトが強まっていた。また、ロシアのプーチン大統領による核戦争への言及なども相場の重しになった。日米ともに、足元では景気後退への警戒感から安全資産に投資マネーがシフトしている。関係者からは「米金利が低下するなかで、半導体などのテック株が軟調なことは、それだけ、景況感に対する不透明感が強い表れではないか」と警戒している。



このため、来週の重要イベントを波乱なく通過するまでは、不安定な値動きとなる可能性が残り、目先は医薬品などディフェンシブ株などで幕間をつなぐ展開が続きそうだ。