6日の日経平均は続伸。153.05円高の25973.85円（出来高概算10億7000万株）で取引を終えた。前日の米国市場では、雇用関連統計で労働需要の強さが示され、利上げ継続観測が広がり、主要株価指数は下落。東京市場もこれを受けて売り優勢で始まり、取引開始直後に25719.61円まで下落した。ただし、利上げによる日米金利差拡大への思惑などから円相場が1ドル＝134円台へと円安が進むなか、朝安の半導体株が切り返しを見せており、自律反発を狙う動きに転じた。これにより、日経平均は一時26000円を回復する場面もあった。もっとも、米雇用統計の発表や三連休を控えて、次第に持ち高調整の動きがみられたほか、大台回復に伴う戻り待ちの売りも出て、その後はこう着が継続した。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、海運、鉱業、非鉄金属、電気機器など17業種が上昇。一方、不動産、保険、電気ガス、その他金融など16業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、第一三共<4568>、TDK<6762>、ソニーG<6758>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、NTTデータ<9613>、東京海上<8766>、トレンド<4704>、花王<4452>が軟化した。



前日の米国株安を背景に売りが先行して始まったが、大発会4日の安値（25661.89円）に接近したことで、主力銘柄中心に買い戻しの動きや自律反発狙いの買いが次第に増加した。また、時間外取引の米国株価指数先物が堅調に推移しており、商品投資顧問業者（CTA）などの海外短期筋による先物買いとみられる動きも入ったようだ。



日経平均は続伸して週を終えたが、ここから上値を目指す雰囲気にはなっていない。来週に予定される米消費者物価指数（CPI）の結果を見極めたいとの見方をする向きが多いからだろう。12日の米CPIでは米国のインフレが本当にピークアウトにつながるのか確認してからでも遅くはないと考える向き多い。来週も米国の経済指標をにらみながらの動きが続きそうで、不安定な値動きが続く可能性が残っていることには留意したい。