12日の日経平均は小幅ながら5営業日続伸。3.82円高の26449.82円（出来高概算12億3000万株）で取引を終えた。前日の米国市場は、米CPIの伸び率鈍化を見越したインフレ減速への期待感から、主要株価指数は続伸。米国株高を好感した買いから日経平均は26500円を回復して始まった。ただし、年初からのリバウンドに対する目先的な達成感が高まるなか、今夜発表される米消費者物価指数（CPI）の結果とこれを受けた米国市場の動きも気掛かりなことも様子見ムードを強め、買い一巡後はこう着感が強まった。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、銀行、非鉄金属、保険、鉱業、鉄鋼など17業種が上昇。一方、不動産、繊維製品、その他製品、陸運、倉庫運輸など16業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファナック<6954>、ソフトバンクG<9984>、第一三共<4568>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、エーザイ<4523>、オリンパス<7733>、資生堂<4911>が軟化した。



国内外メディアが昨夜から今朝にかけて、「日銀が来週の日銀金融政策決定会合で、大規模緩和策の副作用を点検する」と伝えたことで、日銀による政策修正の思惑が広がり、相場の重荷になった。日銀が昨年12月に続く政策修正を実施する可能性が出てきたことから、為替市場で円相場が一時、1ドル＝131円台半ばへと円高が進んだため、輸出株の一角に騰勢が鈍るものが増え、全般にも波及した形だ。



日経平均は好悪材料が交錯する形で方向感が出なかった。注目の米CPIについては、インフレ減速が織り込まれているが、前週末の米雇用統計を受けた楽観論に弾みがつくか、足をすくわれるかが最大のポイントと言えよう。米国景気のソフトランディング期待や中国経済の本格的な再開が相場を下支えするとの期待感も根強い。当面は、強弱感が対立しながらの動きが続きそうだ。