31日の日経平均は3営業日ぶりに反落。106.29円安の27327.11円（出来高概算12億株）で取引を終えた。米連邦公開市場委員会（FOMC）など重要イベントを目前にして、模様眺めムードが広がった。こう着感の強い相場展開が続くなか、後場半ば辺りからはイベントを控えた持ち高調整の売りが優勢となり、大引け間際には27302.22円まで下げ幅を広げた。一方で、決算発表が本格化するなか、決算内容を受けた個別材料株物色は活発だった。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1100を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、電気ガス、金属製品、海運、食料品、水産農林、倉庫運輸など17業種が上昇。一方、銀行、鉱業、医薬品、保険、石油石炭など16業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、オリンパス<7733>、KDDI<9433>、オムロン<6645>、京セラ<6971>、キッコーマン<2801>がしっかりだった半面、第一三共<4568>、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、リクルートHD<6098>が軟化した。



前日の米国市場は、このところの株価上昇の反動やハイテク関連企業の決算を前に利益確定売りが先行し、主要株価指数は下落した。東京市場でも半導体など値がさ株を中心に利食い先行となった。一方、円相場が一時1ドル＝130円半ばへと前日に比べ円安に振れているため、自動車や機械など輸出株には値を上げるものが目立ち、相場を支える格好となり、全般は狭いレンジ内での動きにとどまった。こうしたなか、オムロン、NEC<6701>、中部電<9502>、OLC<4661>など好決算を発表した銘柄を中心に投資マネーが流入していた。



週内の重要イベントを控えて、動くに動けない投資家が多いようだ。とくにパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の会見で、今後の金融政策について、ハト派色の強い発言となるのか、それともタカ派色を一段と強めるのか見定めたいと考える投資家が大半だ。少なくともFOMCの結果が判明するまでは、模様眺めムードの強い展開が続きそうで、全般はレンジ内の動きにとどまりそうだ。テクニカル的にも、心理的な節目の27500円を上値に、200日線水準の27200円程度を下値にしたボックス内の動きが目先は続くだろう。