9日の中国本土市場は、主要指標の上海総合指数が前日比7.15ポイント(0.22%)安の3276.09ポイントと小幅ながら4日続落した。
 
前日までの軟調地合いを継ぐ流れ。中国の内需不振や、米利上げペース再加速の警戒感が重しとなっている。また、2月の中国物価統計が朝方公表され、中国景気の回復遅れが連想された。消費者物価指数(CPI)は前年同月比プラス1.0%となり、上昇率は市場予想(1.9%)以上に前月実績(2.1%)から鈍化。生産者物価指数(PPI)はマイナス1.4%となり、下落率は市場予想(マイナス1.3%)と前月実績(マイナス0.8%)を上回っている。
 
ただ、中国の政策期待を支えに下値は限定的。開催中の全国人民代表大会(全人代、国会に相当)では、大規模な景気刺激策は期待できないものの、的を絞った支援策が徐々に明らかにされると予想されている。指数はプラス圏で推移する場面もみられた。(亜州リサーチ編集部)
 
業種別では、消費関連の下げが目立つ。酒造の舎得酒業(600702/SH)が4.3%安、食品の仏山市海天調味食品(603288/SH)が2.7%安、化粧品の上海家化聯合(600315/SH)が2.1%安、家電の海爾智家(600690/SH)と免税店の中国旅遊集団中免(601888/SH)がそろって1.7%安、自動車の長城汽車(601633/SH)が1.1%安で引けた。 素材株もさえない。ポリウレタンの万華化学集団(600309/SH)が1.9%、建材の安徽海螺セメント(600585/SH)が1.7%、非鉄の中国アルミ(601600/SH)が1.1%、鉄鋼の宝山鋼鉄(600019/SH)が1.0%ずつ下落した。金融株、不動産株、公益株、インフラ関連株、軍事関連株、空運株なども売られている。
 
半面、ITハイテク株は高い。産業向けIoT事業の富士康工業互聯網(601138/SH)が5.5%、スーパーコンピュータ世界大手の曙光信息産業(603019/SH)と金融機関向けソフト開発会社の恒生電子(600570/SH)がそろって1.8%、半導体の封止・検査で中国首位の江蘇長電科技(600584/SH)が1.6%ずつ上昇した。当局は「デジタル中国」を推進していくスタンスを鮮明化していることもあり、産業支援策の期待も高まっている。通信・メディア株、医薬品株、エネルギー株、海運株も買われた。
 
一方、外貨建てB株相場は、上海B株指数が0.55ポイント(0.19%)高の297.16ポイント、深センB株指数が2.04ポイント(0.17%)高の1214.42ポイントで終了した。

亜州リサーチ(株)