30日の日経平均は3日続伸。106.49円高の32333.46円（出来高概算13億5000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で主要株価指数が上昇したほか、中国・上海や香港といったアジア株も堅調に推移しているため、リスク選好ムードが台頭。半導体や電子部品関連など値がさ株中心に買いが先行したほか、短期筋による先物買いも加わり、日経平均は前場終盤にかけて上げ幅を広げ、32557.45円と取引時間中としては、14日以来約2週間ぶりに32500円台を回復した。ただ、9月1日に8月の米雇用統計の発表などを控えていることなどから、次第に買い見送りムードが広がり、上値の重さが意識されていた。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000と全体の過半数を占めた。セクター別では、銀行、機械、証券商品先物、その他金融、精密機器、電気機器など21業種が上昇。一方、海運、小売、空運、電気ガスなど11業種が下落し、医薬品は変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、京セラ<6971>、信越化<4063>、ファナック<6954>、アドバンテス<6857>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、ダイキン<6367>、第一三共<4568>、7＆iHD<3382>が軟化した。



前日の米国市場は、7月の米雇用動態調査（JOLT）で非農業部門の求人件数が2021年3月以来の低水準となり、金融引き締め長期化の懸念が後退したことが買い安心感につながった。また、米アップルが新製品発表会を9月に実施すると明らかにしたことも支援要因となり、東京市場ではアップルサプライヤーの電子部品株に買い気が波及し、日経平均の上げ幅は一時330円を超えた。一方、東京電力福島第1原発の処理水放出を受け、中国で日本への旅行取り止めや日本製品の不買運動が起きている余波が続き、インバウンド関連株には値を消す銘柄が目立っていた。



日経平均は25日線、75日線水準である32250円水準を突破したことで、次は心理的な節目である32500円辺りでの攻防をクリアしてくることが期待される。ただ、東証プライム市場の出来高は薄商いが続いており、ここからの持続的な株価上昇には市場エネルギーの増加が不可欠との見方が大半だ。このため、直近の上昇過程での調整期間もまだしばらく続きそうで、夏季休暇明けが本格化する9月以降の相場再上昇を意識した準備期間と考えていたほうが良いだろう。